8411 みずほ FG

時価

8兆1611億円

PER 予

10.86倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.8倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.58%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

売現先利息、株主資本以外の項目の当期変動額（純額）、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少他2件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	売現先利息		株主資本以外の項目の当期変動額（純額）		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少		退職給付に係る負債の増減額（△は減少）		繰延税金資産
2008/03	0.61兆		-31.5億		-16百万		-		-
2009/03	0.2兆	-67.6%	-10.2億	赤縮	-		-		-
2010/03	0.03兆	-82.8%	-80.2億	赤拡	-		-		-
2011/03	0.05兆	+41.6%	-7.22億	赤縮	-		-		-
2012/03	0.03兆	-29.1%	69.3億	黒転	-		-		-
2013/03	0.05兆	+58.3%	-22.9億	赤転	-		-		-
2014/03	0.03兆	-47.9%	-		-		30.1億		-
2015/03	0.03兆	+9.3%	-		-		43億	+42.7%	-
2016/03	0.06兆	+96.4%	-		-		31.2億	-27.3%	-
2017/03	0.12兆	+100.7%	-		-		37.4億	+19.8%	-
2018/03	0.23兆	+91.6%	-		-		37.6億	+0.4%	-
2019/03	0.37兆	+62.4%	-		-		25億	-33.5%	45億
2020/03	0.35兆	-6.3%	-		-		25.9億	+3.7%	-
2021/03	0.06兆	-84%	-		-		-8.69億	赤転	-
2022/03	0.04兆	-35.3%	-		-		61.7億	黒転	-
2023/03	0.65兆	大幅増	-		-		-45.1億	赤転	-
2024/03	1.75兆	+169.1%	-		-		-16.4億	赤縮	-

2008年3月

売現先利息: 6068億600万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -31億4800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
繰延税金資産: -

2009年3月

売現先利息: 1965億4600万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -10億2000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
繰延税金資産: -

2010年3月

売現先利息: 337億6300万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -80億1700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
繰延税金資産: -

2011年3月

売現先利息: 478億
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -7億2200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
繰延税金資産: -

2012年3月

売現先利息: 339億1200万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 69億2800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
繰延税金資産: -

2013年3月

売現先利息: 536億6700万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -22億9000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
繰延税金資産: -

2014年3月

売現先利息: 279億4700万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 30億1100万
繰延税金資産: -

2015年3月

売現先利息: 305億3700万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 42億9700万
繰延税金資産: -

2016年3月

売現先利息: 599億8300万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 31億2300万
繰延税金資産: -

2017年3月

売現先利息: 1203億6200万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 37億4000万
繰延税金資産: -

2018年3月

売現先利息: 2305億5400万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 37億5600万
繰延税金資産: -

2019年3月

売現先利息: 3745億2400万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 24億9700万
繰延税金資産: 44億9600万

2020年3月

売現先利息: 3510億1200万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 25億9000万
繰延税金資産: -

2021年3月

売現先利息: 561億9900万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -8億6900万
繰延税金資産: -

2022年3月

売現先利息: 363億5600万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 61億6900万
繰延税金資産: -

2023年3月

売現先利息: 6519億8700万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -45億600万
繰延税金資産: -

2024年3月

売現先利息: 1兆7544億
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -16億3800万
繰延税金資産: -