債券貸借取引支払利息、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少、退職給付制度改定関連損益（△は益）他5件
2008年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 705億9600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- 0
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 長期前払費用
- -
- 繰延ヘッジ損益（税引後）
- -
- 貸出金の純増（△）減
- -5903億9700万
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -210億7000万
- 関係会社株式処分益
- 382億5400万
2009年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 414億9300万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 長期前払費用
- -
- 繰延ヘッジ損益（税引後）
- -
- 貸出金の純増（△）減
- -6兆5933億
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- 2596億2100万
- 関係会社株式処分益
- 441億8500万
2010年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 116億9300万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 長期前払費用
- 1億4100万
- 繰延ヘッジ損益（税引後）
- -
- 貸出金の純増（△）減
- 8兆3595億
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- 2700億3300万
- 関係会社株式処分益
- -
2011年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 140億8900万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 長期前払費用
- 1億4100万
- 繰延ヘッジ損益（税引後）
- -144億6300万
- 貸出金の純増（△）減
- -1兆2416億
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -295億7200万
- 関係会社株式処分益
- -
2012年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 144億700万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 長期前払費用
- 1億4100万
- 繰延ヘッジ損益（税引後）
- -15億6000万
- 貸出金の純増（△）減
- -1兆1925億
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -3344億2800万
- 関係会社株式処分益
- -
2013年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 190億6500万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 長期前払費用
- 1億4100万
- 繰延ヘッジ損益（税引後）
- 173億5300万
- 貸出金の純増（△）減
- -2兆4524億
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -1512億9200万
- 関係会社株式処分益
- -
2014年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 98億6000万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 長期前払費用
- 1億5000万
- 繰延ヘッジ損益（税引後）
- -916億1800万
- 貸出金の純増（△）減
- -1兆8531億
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 関係会社株式処分益
- -
2015年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 75億4900万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 長期前払費用
- 1億4500万
- 繰延ヘッジ損益（税引後）
- 332億5200万
- 貸出金の純増（△）減
- -2兆2895億
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 関係会社株式処分益
- 6700万
2016年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 29億8800万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 長期前払費用
- 1億4100万
- 繰延ヘッジ損益（税引後）
- 1388億2900万
- 貸出金の純増（△）減
- -1兆7847億
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 関係会社株式処分益
- 83億4900万
2017年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 27億9300万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 長期前払費用
- 1億3700万
- 繰延ヘッジ損益（税引後）
- -1551億5800万
- 貸出金の純増（△）減
- -5兆1923億
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 関係会社株式処分益
- 11億3800万
2018年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 55億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 長期前払費用
- 1億3200万
- 繰延ヘッジ損益（税引後）
- -772億500万
- 貸出金の純増（△）減
- -1兆4313億
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 関係会社株式処分益
- -
2019年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 72億9200万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 長期前払費用
- 1億2800万
- 繰延ヘッジ損益（税引後）
- 453億9100万
- 貸出金の純増（△）減
- -2兆4075億
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 関係会社株式処分益
- 8300万
2020年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 70億4100万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 長期前払費用
- 1億2300万
- 繰延ヘッジ損益（税引後）
- 945億3600万
- 貸出金の純増（△）減
- -5兆9672億
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 関係会社株式処分益
- 2億3900万
2021年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 7億8800万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -588億5500万
- 長期前払費用
- 1億1900万
- 繰延ヘッジ損益（税引後）
- -402億9400万
- 貸出金の純増（△）減
- 1兆3557億
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 関係会社株式処分益
- 3900万
2022年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 4200万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 長期前払費用
- 1億1500万
- 繰延ヘッジ損益（税引後）
- -1081億8600万
- 貸出金の純増（△）減
- 1兆3433億
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 関係会社株式処分益
- 530億500万
2023年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 87億3400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 長期前払費用
- 1億1000万
- 繰延ヘッジ損益（税引後）
- -2815億1500万
- 貸出金の純増（△）減
- -2兆925億
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 関係会社株式処分益
- 7億1600万
2024年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 276億3500万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 長期前払費用
- 1億600万
- 繰延ヘッジ損益（税引後）
- 605億9800万
- 貸出金の純増（△）減
- -960億1900万
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 関係会社株式処分益
- -