8411 みずほ FG

時価

8兆1611億円

PER 予

10.86倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.8倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.58%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

債券貸借取引支払利息、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少、退職給付制度改定関連損益（△は益）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	債券貸借取引支払利息		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少		退職給付制度改定関連損益（△は益）		変動報酬引当金		預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減
2008/03	706億		0		-		-		-5233億
2009/03	415億	-41.2%	-		-		-		6638億	黒転
2010/03	117億	-71.8%	-		-		-		668億	-89.9%
2011/03	141億	+20.5%	-		-		-		-4052億	赤転
2012/03	144億	+2.3%	-		-		-		-533億	赤縮
2013/03	191億	+32.3%	-		-		-		1748億	黒転
2014/03	98.6億	-48.3%	-		-		-		1957億	+12%
2015/03	75.5億	-23.4%	-		-		-		4711億	+140.7%
2016/03	29.9億	-60.4%	-		-		28.4億		-2952億	赤転
2017/03	27.9億	-6.5%	-		-		30.2億	+6.4%	-4167億	赤拡
2018/03	55億	+96.9%	-		-		32.4億	+7.4%	-96.8億	赤縮
2019/03	72.9億	+32.6%	-		-		28.7億	-11.6%	6111億	黒転
2020/03	70.4億	-3.4%	-		-		25.6億	-10.7%	-3656億	赤転
2021/03	7.88億	-88.8%	-		-589億		29.4億	+14.7%	2391億	黒転
2022/03	0.42億	-94.7%	-		-		22.8億	-22.4%	-1256億	赤転
2023/03	87.3億	大幅増	-		-		23.8億	+4.5%	-446億	赤縮
2024/03	276億	+216.4%	-		-		25.3億	+6.1%	-3243億	赤拡

2008年3月

債券貸借取引支払利息: 705億9600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: 0
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
変動報酬引当金: -
預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減: -5233億100万

2009年3月

債券貸借取引支払利息: 414億9300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
変動報酬引当金: -
預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減: 6638億2400万

2010年3月

債券貸借取引支払利息: 116億9300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
変動報酬引当金: -
預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減: 668億4100万

2011年3月

債券貸借取引支払利息: 140億8900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
変動報酬引当金: -
預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減: -4052億200万

2012年3月

債券貸借取引支払利息: 144億700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
変動報酬引当金: -
預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減: -532億8600万

2013年3月

債券貸借取引支払利息: 190億6500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
変動報酬引当金: -
預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減: 1747億7100万

2014年3月

債券貸借取引支払利息: 98億6000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
変動報酬引当金: -
預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減: 1957億1600万

2015年3月

債券貸借取引支払利息: 75億4900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
変動報酬引当金: -
預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減: 4711億4100万

2016年3月

債券貸借取引支払利息: 29億8800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
変動報酬引当金: 28億3600万
預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減: -2952億1400万

2017年3月

債券貸借取引支払利息: 27億9300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
変動報酬引当金: 30億1800万
預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減: -4167億4000万

2018年3月

債券貸借取引支払利息: 55億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
変動報酬引当金: 32億4200万
預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減: -96億7800万

2019年3月

債券貸借取引支払利息: 72億9200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
変動報酬引当金: 28億6700万
預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減: 6110億7000万

2020年3月

債券貸借取引支払利息: 70億4100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
変動報酬引当金: 25億5900万
預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減: -3655億6400万

2021年3月

債券貸借取引支払利息: 7億8800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -588億5500万
変動報酬引当金: 29億3500万
預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減: 2390億9400万

2022年3月

債券貸借取引支払利息: 4200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
変動報酬引当金: 22億7800万
預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減: -1255億6500万

2023年3月

債券貸借取引支払利息: 87億3400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
変動報酬引当金: 23億8100万
預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減: -445億5700万

2024年3月

債券貸借取引支払利息: 276億3500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
変動報酬引当金: 25億2700万
預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減: -3242億8600万