8411 みずほ FG

時価

8兆316億円

PER 予

10.69倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.64%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

債券貸借取引支払利息、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少、投資活動によるキャッシュ・フロー他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	債券貸借取引支払利息		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少		投資活動によるキャッシュ・フロー		金銭の信託の増加による支出
2008/03	706億		-16百万		-1.12兆		-230億
2009/03	415億	-41.2%	-		2.41兆	黒転	-491億	赤拡
2010/03	117億	-71.8%	-		-14.2兆	赤転	-713億	赤拡
2011/03	141億	+20.5%	-		-1.67兆	赤縮	-540億	赤縮
2012/03	144億	+2.3%	-		-6.18兆	赤拡	-435億	赤縮
2013/03	191億	+32.3%	-		-0.75兆	赤縮	-577億	赤拡
2014/03	98.6億	-48.3%	-		10.6兆	黒転	-762億	赤拡
2015/03	75.5億	-23.4%	-		2.62兆	-75.3%	-57.7億	赤縮
2016/03	29.9億	-60.4%	-		3.69兆	+40.8%	-218億	赤拡
2017/03	27.9億	-6.5%	-		5.8兆	+57.2%	-889億	赤拡
2018/03	55億	+96.9%	-		-2.32兆	赤転	-1550億	赤拡
2019/03	72.9億	+32.6%	-		5.49兆	黒転	-1096億	赤縮
2020/03	70.4億	-3.4%	-		-5.81兆	赤転	-787億	赤縮
2021/03	7.88億	-88.8%	-		-9.76兆	赤拡	-1839億	赤拡
2022/03	0.42億	-94.7%	-		-1.86兆	赤縮	-319億	赤縮
2023/03	87.3億	大幅増	-		6.61兆	黒転	-38.4億	赤縮
2024/03	276億	+216.4%	-		1.98兆	-70%	-786億	赤拡

2008年3月

債券貸借取引支払利息: 705億9600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
投資活動によるキャッシュ・フロー: -1兆1187億
金銭の信託の増加による支出: -230億

2009年3月

債券貸借取引支払利息: 414億9300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: 2兆4082億
金銭の信託の増加による支出: -491億

2010年3月

債券貸借取引支払利息: 116億9300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -14兆1535億
金銭の信託の増加による支出: -712億8000万

2011年3月

債券貸借取引支払利息: 140億8900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -1兆6674億
金銭の信託の増加による支出: -539億9500万

2012年3月

債券貸借取引支払利息: 144億700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -6兆1756億
金銭の信託の増加による支出: -434億8500万

2013年3月

債券貸借取引支払利息: 190億6500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -7496億9100万
金銭の信託の増加による支出: -577億1500万

2014年3月

債券貸借取引支払利息: 98億6000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: 10兆6074億
金銭の信託の増加による支出: -762億1500万

2015年3月

債券貸借取引支払利息: 75億4900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: 2兆6192億
金銭の信託の増加による支出: -57億7000万

2016年3月

債券貸借取引支払利息: 29億8800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: 3兆6878億
金銭の信託の増加による支出: -218億4000万

2017年3月

債券貸借取引支払利息: 27億9300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: 5兆7963億
金銭の信託の増加による支出: -889億500万

2018年3月

債券貸借取引支払利息: 55億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -2兆3161億
金銭の信託の増加による支出: -1550億4200万

2019年3月

債券貸借取引支払利息: 72億9200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: 5兆4871億
金銭の信託の増加による支出: -1096億3000万

2020年3月

債券貸借取引支払利息: 70億4100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -5兆8085億
金銭の信託の増加による支出: -786億5000万

2021年3月

債券貸借取引支払利息: 7億8800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -9兆7637億
金銭の信託の増加による支出: -1838億5200万

2022年3月

債券貸借取引支払利息: 4200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -1兆8604億
金銭の信託の増加による支出: -318億9800万

2023年3月

債券貸借取引支払利息: 87億3400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: 6兆6056億
金銭の信託の増加による支出: -38億4300万

2024年3月

債券貸借取引支払利息: 276億3500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: 1兆9822億
金銭の信託の増加による支出: -785億6000万