8411 みずほ FG

時価

8兆341億円

PER 予

10.69倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.63%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

買現先利息、持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少、持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	買現先利息		持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少		持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加		平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー		資金調達費用
2008/03	4604億		-		-3百万		-		1.8兆
2009/03	1490億	-67.6%	60百万		-		-		1.08兆	-40.3%
2010/03	343億	-77%	-		-		-		0.42兆	-60.9%
2011/03	390億	+13.7%	-		-		-		0.35兆	-17.1%
2012/03	309億	-20.8%	-		-		-		0.34兆	-3.7%
2013/03	524億	+69.8%	-		-		-		0.35兆	+3.1%
2014/03	296億	-43.5%	-		-		-		0.31兆	-10.5%
2015/03	280億	-5.4%	-		-		-		0.34兆	+9.8%
2016/03	413億	+47.6%	-		-		-		0.42兆	+24.5%
2017/03	796億	+92.6%	-		-		-		0.58兆	+36.7%
2018/03	1279億	+60.7%	-		-		-		0.81兆	+41.1%
2019/03	2296億	+79.5%	-		-		11,142		1.29兆	+58.8%
2020/03	2518億	+9.7%	-		-		10,614	-4.74%	1.28兆	-1%
2021/03	415億	-83.5%	-		-		9,456	-10.91%	0.43兆	-66.6%
2022/03	297億	-28.5%	-		-		8,282	-12.42%	0.32兆	-26.2%
2023/03	2813億	+847.4%	-		-		7,631	-7.86%	2.22兆	+602.8%
2024/03	7213億	+156.4%	-		-		-		4.88兆	+120.3%

2008年3月

買現先利息: 4603億9000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -300万
平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー: -
資金調達費用: 1兆8011億

2009年3月

買現先利息: 1490億100万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: 6000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー: -
資金調達費用: 1兆755億

2010年3月

買現先利息: 342億9200万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー: -
資金調達費用: 4202億8700万

2011年3月

買現先利息: 389億7500万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー: -
資金調達費用: 3482億4200万

2012年3月

買現先利息: 308億6000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー: -
資金調達費用: 3352億2300万

2013年3月

買現先利息: 523億9400万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー: -
資金調達費用: 3457億1000万

2014年3月

買現先利息: 296億200万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー: -
資金調達費用: 3092億6600万

2015年3月

買現先利息: 279億9500万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー: -
資金調達費用: 3395億4300万

2016年3月

買現先利息: 413億2800万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー: -
資金調達費用: 4225億7400万

2017年3月

買現先利息: 795億9900万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー: -
資金調達費用: 5777億3700万

2018年3月

買現先利息: 1279億2300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー: -
資金調達費用: 8149億8800万

2019年3月

買現先利息: 2296億3700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー: 11,142
資金調達費用: 1兆2938億

2020年3月

買現先利息: 2518億3000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー: 10,614
資金調達費用: 1兆2808億

2021年3月

買現先利息: 415億3500万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー: 9,456
資金調達費用: 4278億2600万

2022年3月

買現先利息: 296億9400万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー: 8,282
資金調達費用: 3155億5000万

2023年3月

買現先利息: 2813億1300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー: 7,631
資金調達費用: 2兆2176億

2024年3月

買現先利息: 7213億2700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー: -
資金調達費用: 4兆8849億