債券貸借取引受入利息、株式交換による増加、退職給付に係る資産の増減額(△は増加)他4件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
2014年3月
2015年3月
- 債券貸借取引受入利息
- 70億9600万
- 株式交換による増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -384億3700万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
- -
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -384億3700万
- 1年内償還予定の社債
- -
2016年3月
- 債券貸借取引受入利息
- 86億4000万
- 株式交換による増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
- -
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- 28億3600万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -650億1200万
- 1年内償還予定の社債
- -
2017年3月
- 債券貸借取引受入利息
- 138億600万
- 株式交換による増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
- -
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- 1億8200万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -176億7700万
- 1年内償還予定の社債
- -
2018年3月
- 債券貸借取引受入利息
- 171億7200万
- 株式交換による増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
- -
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- 2億2300万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -248億300万
- 1年内償還予定の社債
- -
2019年3月
- 債券貸借取引受入利息
- 250億8100万
- 株式交換による増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
- -
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- -3億7500万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -578億6300万
- 1年内償還予定の社債
- -
2020年3月
- 債券貸借取引受入利息
- 187億7900万
- 株式交換による増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
- -
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- -3億700万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -919億5000万
- 1年内償還予定の社債
- -
2021年3月
- 債券貸借取引受入利息
- 29億4600万
- 株式交換による増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
- 4000万
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- 3億7500万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 868億700万
- 1年内償還予定の社債
- -
2022年3月
- 債券貸借取引受入利息
- 24億3100万
- 株式交換による増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
- -
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- -6億5600万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 563億9200万
- 1年内償還予定の社債
- 4712億7800万
2023年3月
- 債券貸借取引受入利息
- 224億1100万
- 株式交換による増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
- -
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- 1億200万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 690億6700万
- 1年内償還予定の社債
- 2017億8800万
2024年3月
- 債券貸借取引受入利息
- 449億1600万
- 株式交換による増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
- -
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- 1億4500万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 1023億2300万
- 1年内償還予定の社債
- 3907億4000万