8411 みずほ FG

時価

8兆3363億円

PER 予

11.09倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.81倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.5%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

債券貸借取引受入利息、新株の発行、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少他2件

【期間】

1Q
2Q
通期
全期間

年度	債券貸借取引受入利息		新株の発行		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少		貸倒引当金戻入益		資産の部合計
2008/03	465億		-		-16百万		-		154兆
2009/03	379億	-18.6%	-		-		-		153兆	-1.1%
2010/03	91.5億	-75.8%	2646億		-		-		156兆	+2.3%
2011/03	94.8億	+3.6%	3758億	+42%	-		-		161兆	+2.9%
2012/03	99.2億	+4.7%	3.5億	-99.9%	-		353億		165兆	+2.8%
2013/03	106億	+7.3%	-		-		-		177兆	+7.3%
2014/03	76.6億	-28%	-		-		1037億	+193.5%	176兆	-0.9%
2015/03	71億	-7.4%	-		-		733億	-29.3%	190兆	+7.9%
2016/03	86.4億	+21.8%	-		-		-		193兆	+2%
2017/03	138億	+59.8%	-		-		-		201兆	+3.6%
2018/03	172億	+24.4%	-		-		1591億	+117%	205兆	+2.3%
2019/03	251億	+46.1%	-		-		43.6億	-97.3%	201兆	-2.1%
2020/03	188億	-25.1%	-		-		-		215兆	+6.9%
2021/03	29.5億	-84.3%	-		-		-		226兆	+5.1%
2022/03	24.3億	-17.5%	-		-		-		237兆	+5.1%
2023/03	224億	+821.9%	-		-		-		254兆	+7.3%
2024/03	449億	+100.4%	-		-		-		279兆	+9.6%

2008年3月

債券貸借取引受入利息: 464億9200万
新株の発行: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
貸倒引当金戻入益: -
資産の部合計: 154兆4121億

2009年3月

債券貸借取引受入利息: 378億5300万
新株の発行: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金戻入益: -
資産の部合計: 152兆7230億

2010年3月

債券貸借取引受入利息: 91億4800万
新株の発行: 2646億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金戻入益: -
資産の部合計: 156兆2535億

2011年3月

債券貸借取引受入利息: 94億7900万
新株の発行: 3758億1000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金戻入益: -
資産の部合計: 160兆8120億

2012年3月

債券貸借取引受入利息: 99億2200万
新株の発行: 3億5000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金戻入益: 353億2900万
資産の部合計: 165兆3605億

2013年3月

債券貸借取引受入利息: 106億4700万
新株の発行: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金戻入益: -
資産の部合計: 177兆4110億

2014年3月

債券貸借取引受入利息: 76億6400万
新株の発行: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金戻入益: 1036億9000万
資産の部合計: 175兆8228億

2015年3月

債券貸借取引受入利息: 70億9600万
新株の発行: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金戻入益: 733億100万
資産の部合計: 189兆6847億

2016年3月

債券貸借取引受入利息: 86億4000万
新株の発行: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金戻入益: -
資産の部合計: 193兆4585億

2017年3月

債券貸借取引受入利息: 138億600万
新株の発行: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金戻入益: -
資産の部合計: 200兆5086億

2018年3月

債券貸借取引受入利息: 171億7200万
新株の発行: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金戻入益: 1590億6200万
資産の部合計: 205兆283億

2019年3月

債券貸借取引受入利息: 250億8100万
新株の発行: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金戻入益: 43億5700万
資産の部合計: 200兆7922億

2020年3月

債券貸借取引受入利息: 187億7900万
新株の発行: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金戻入益: -
資産の部合計: 214兆6590億

2021年3月

債券貸借取引受入利息: 29億4600万
新株の発行: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金戻入益: -
資産の部合計: 225兆5862億

2022年3月

債券貸借取引受入利息: 24億3100万
新株の発行: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金戻入益: -
資産の部合計: 237兆661億

2023年3月

債券貸借取引受入利息: 224億1100万
新株の発行: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金戻入益: -
資産の部合計: 254兆2582億

2024年3月

債券貸借取引受入利息: 449億1600万
新株の発行: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金戻入益: -
資産の部合計: 278兆6721億