8411 みずほ FG

時価

8兆3287億円

PER 予

11.08倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.81倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.51%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

短期社債利息、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少、貸出金他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	短期社債利息		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少		貸出金		預金の純増減（△）		平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
2008/03	79.7億		0		65.6兆		2.3兆		-
2009/03	59.2億	-25.8%	-		70.5兆	+7.5%	2.52兆	+9.6%	-
2010/03	27.1億	-54.2%	-		62.2兆	-11.8%	-0.72兆	赤転	-
2011/03	19.5億	-28%	-		62.8兆	+1%	3.44兆	黒転	-
2012/03	20.9億	+7.2%	-		63.8兆	+1.6%	-0.3兆	赤転	-
2013/03	20.5億	-1.8%	-		67.5兆	+5.9%	4.48兆	黒転	-
2014/03	18.1億	-11.9%	-		69.3兆	+2.6%	3.59兆	-19.9%	-
2015/03	14.5億	-19.6%	-		73.4兆	+5.9%	7.45兆	+107.6%	-
2016/03	10.8億	-25.7%	-		73.7兆	+0.4%	8.99兆	+20.7%	-
2017/03	2.38億	-78%	-		78.3兆	+6.3%	15兆	+66.9%	-
2018/03	1.14億	-52.1%	-		79.4兆	+1.4%	5.31兆	-64.6%	-
2019/03	0.28億	-75.4%	-		78.5兆	-1.2%	0.93兆	-82.5%	346
2020/03	0.31億	+10.7%	-		83.5兆	+6.4%	7.73兆	+733.3%	313	-9.54%
2021/03	0.55億	+77.4%	-		83.7兆	+0.3%	0.8兆	-89.6%	287	-8.31%
2022/03	0.68億	+23.6%	-		84.7兆	+1.2%	3.51兆	+337.8%	138	-51.92%
2023/03	0.71億	+4.4%	-		88.7兆	+4.7%	10兆	+185.1%	120	-13.04%
2024/03	1.12億	+57.7%	-		92.8兆	+4.6%	5.38兆	-46.2%	-

2008年3月

短期社債利息: 79億7000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: 0
貸出金: 65兆6087億
預金の純増減（△）: 2兆2998億
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -

2009年3月

短期社債利息: 59億1600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸出金: 70兆5202億
預金の純増減（△）: 2兆5213億
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -

2010年3月

短期社債利息: 27億700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸出金: 62兆1645億
預金の純増減（△）: -7247億2400万
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -

2011年3月

短期社債利息: 19億5000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸出金: 62兆7777億
預金の純増減（△）: 3兆4406億
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -

2012年3月

短期社債利息: 20億9100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸出金: 63兆8005億
預金の純増減（△）: -2969億7000万
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -

2013年3月

短期社債利息: 20億5300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸出金: 67兆5368億
預金の純増減（△）: 4兆4809億
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -

2014年3月

短期社債利息: 18億800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸出金: 69兆3014億
預金の純増減（△）: 3兆5870億
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -

2015年3月

短期社債利息: 14億5300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸出金: 73兆4151億
預金の純増減（△）: 7兆4462億
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -

2016年3月

短期社債利息: 10億8000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸出金: 73兆7088億
預金の純増減（△）: 8兆9854億
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -

2017年3月

短期社債利息: 2億3800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸出金: 78兆3377億
預金の純増減（△）: 15兆9900万
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -

2018年3月

短期社債利息: 1億1400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸出金: 79兆4214億
預金の純増減（△）: 5兆3057億
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -

2019年3月

短期社債利息: 2800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸出金: 78兆4569億
預金の純増減（△）: 9279億1800万
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: 346

2020年3月

短期社債利息: 3100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸出金: 83兆4681億
預金の純増減（△）: 7兆7320億
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: 313

2021年3月

短期社債利息: 5500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸出金: 83兆7046億
預金の純増減（△）: 8013億8000万
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: 287

2022年3月

短期社債利息: 6800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸出金: 84兆7362億
預金の純増減（△）: 3兆5083億
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: 138

2023年3月

短期社債利息: 7100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸出金: 88兆6871億
預金の純増減（△）: 10兆7億
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: 120

2024年3月

短期社債利息: 1億1200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸出金: 92兆7787億
預金の純増減（△）: 5兆3819億
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -