8411 みずほ FG

時価

8兆1611億円

PER 予

10.86倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.8倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.58%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

短期社債利息、持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加、ポイント引当金の増減額（△は減少）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	短期社債利息		持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加		ポイント引当金の増減額（△は減少）		資金調達費用		コマーシャル・ペーパーの純増減（△）
2008/03	79.7億		-3百万		45.8億		1.8兆		-
2009/03	59.2億	-25.8%	-		30.4億	-33.6%	1.08兆	-40.3%	-0.03兆
2010/03	27.1億	-54.2%	-		-126億	赤転	0.42兆	-60.9%	-
2011/03	19.5億	-28%	-		-		0.35兆	-17.1%	0.23兆	黒転
2012/03	20.9億	+7.2%	-		-		0.34兆	-3.7%	0.14兆	-38.6%
2013/03	20.5億	-1.8%	-		-		0.35兆	+3.1%	0.06兆	-58.5%
2014/03	18.1億	-11.9%	-		-		0.31兆	-10.5%	-0.11兆	赤転
2015/03	14.5億	-19.6%	-		-		0.34兆	+9.8%	-0.25兆	赤拡
2016/03	10.8億	-25.7%	-		-		0.42兆	+24.5%	0.51兆	黒転
2017/03	2.38億	-78%	-		-		0.58兆	+36.7%	-0.22兆	赤転
2018/03	1.14億	-52.1%	-		-		0.81兆	+41.1%	-0.04兆	赤縮
2019/03	0.28億	-75.4%	-		-		1.29兆	+58.8%	0.2兆	黒転
2020/03	0.31億	+10.7%	-		-		1.28兆	-1%	-0.51兆	赤転
2021/03	0.55億	+77.4%	-		-		0.43兆	-66.6%	1.69兆	黒転
2022/03	0.68億	+23.6%	-		-		0.32兆	-26.2%	-0.55兆	赤転
2023/03	0.71億	+4.4%	-		-		2.22兆	+602.8%	-0.16兆	赤縮
2024/03	1.12億	+57.7%	-		-		4.88兆	+120.3%	-0.85兆	赤拡

2008年3月

短期社債利息: 79億7000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -300万
ポイント引当金の増減額（△は減少）: 45億7500万
資金調達費用: 1兆8011億
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -

2009年3月

短期社債利息: 59億1600万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
ポイント引当金の増減額（△は減少）: 30億4000万
資金調達費用: 1兆755億
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -300億

2010年3月

短期社債利息: 27億700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
ポイント引当金の増減額（△は減少）: -125億5500万
資金調達費用: 4202億8700万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -

2011年3月

短期社債利息: 19億5000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
ポイント引当金の増減額（△は減少）: -
資金調達費用: 3482億4200万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: 2261億6700万

2012年3月

短期社債利息: 20億9100万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
ポイント引当金の増減額（△は減少）: -
資金調達費用: 3352億2300万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: 1389億900万

2013年3月

短期社債利息: 20億5300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
ポイント引当金の増減額（△は減少）: -
資金調達費用: 3457億1000万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: 576億9900万

2014年3月

短期社債利息: 18億800万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
ポイント引当金の増減額（△は減少）: -
資金調達費用: 3092億6600万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -1080億4800万

2015年3月

短期社債利息: 14億5300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
ポイント引当金の増減額（△は減少）: -
資金調達費用: 3395億4300万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -2531億5200万

2016年3月

短期社債利息: 10億8000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
ポイント引当金の増減額（△は減少）: -
資金調達費用: 4225億7400万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: 5055億6800万

2017年3月

短期社債利息: 2億3800万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
ポイント引当金の増減額（△は減少）: -
資金調達費用: 5777億3700万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -2160億4100万

2018年3月

短期社債利息: 1億1400万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
ポイント引当金の増減額（△は減少）: -
資金調達費用: 8149億8800万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -375億7600万

2019年3月

短期社債利息: 2800万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
ポイント引当金の増減額（△は減少）: -
資金調達費用: 1兆2938億
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: 1991億400万

2020年3月

短期社債利息: 3100万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
ポイント引当金の増減額（△は減少）: -
資金調達費用: 1兆2808億
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -5116億900万

2021年3月

短期社債利息: 5500万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
ポイント引当金の増減額（△は減少）: -
資金調達費用: 4278億2600万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: 1兆6868億

2022年3月

短期社債利息: 6800万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
ポイント引当金の増減額（△は減少）: -
資金調達費用: 3155億5000万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -5514億6400万

2023年3月

短期社債利息: 7100万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
ポイント引当金の増減額（△は減少）: -
資金調達費用: 2兆2176億
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -1552億1600万

2024年3月

短期社債利息: 1億1200万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
ポイント引当金の増減額（△は減少）: -
資金調達費用: 4兆8849億
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -8544億6700万