8411 みずほ FG

時価

7兆8716億円

PER 予

10.48倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.71%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

短期社債利息、持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加、当期変動額合計他3件

【期間】

1Q
2Q
通期
全期間

年度	短期社債利息	持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加	当期変動額合計	退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	貸倒引当金戻入益	債券払戻損失引当金
2008/03	79.7億	-3百万	-1.07兆	-	758億	-
2009/03	59.2億 -25.8%	-	-0.9兆赤縮	-	-	-
2010/03	27.1億 -54.2%	-	0.73兆黒転	-	-	108億
2011/03	19.5億 -28%	-	-0.22兆赤転	-	203億 -73.2%	133億 +23.3%
2012/03	20.9億 +7.2%	-	0.07兆黒転	-	-	202億 +51.3%
2013/03	20.5億 -1.8%	-	0.61兆 +821%	-	-	354億 +75.4%
2014/03	18.1億 -11.9%	-	-	-324億	-	550億 +55.2%
2015/03	14.5億 -19.6%	-	-	-384億赤拡	-	489億 -11.1%
2016/03	10.8億 -25.7%	-	-	-	-	392億 -19.7%
2017/03	2.38億 -78%	-	-	-	-	327億 -16.6%
2018/03	1.14億 -52.1%	-	-	-	-	308億 -6%
2019/03	0.28億 -75.4%	-	-	-	-	256億 -16.9%
2020/03	0.31億 +10.7%	-	-	-	-	187億 -27%
2021/03	0.55億 +77.4%	-	-	-	-	144億 -22.8%
2022/03	0.68億 +23.6%	-	-	-	-	105億 -27.2%
2023/03	0.71億 +4.4%	-	-	-	-	78億 -25.8%
2024/03	1.12億 +57.7%	-	-	-	-	251億 +222.2%

2008年3月

短期社債利息: 79億7000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -300万
当期変動額合計: -1兆748億
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
貸倒引当金戻入益: 757億7900万
債券払戻損失引当金: -

2009年3月

短期社債利息: 59億1600万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
当期変動額合計: -8968億200万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
貸倒引当金戻入益: -
債券払戻損失引当金: -

2010年3月

短期社債利息: 27億700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
当期変動額合計: 7261億9900万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
貸倒引当金戻入益: -
債券払戻損失引当金: 108億2400万

2011年3月

短期社債利息: 19億5000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
当期変動額合計: -2249億2400万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
貸倒引当金戻入益: 203億2500万
債券払戻損失引当金: 133億4400万

2012年3月

短期社債利息: 20億9100万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
当期変動額合計: 657億8100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
貸倒引当金戻入益: -
債券払戻損失引当金: 201億9300万

2013年3月

短期社債利息: 20億5300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
当期変動額合計: 6058億4500万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
貸倒引当金戻入益: -
債券払戻損失引当金: 354億1700万

2014年3月

短期社債利息: 18億800万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
当期変動額合計: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -324億1400万
貸倒引当金戻入益: -
債券払戻損失引当金: 549億5600万

2015年3月

短期社債利息: 14億5300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
当期変動額合計: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -384億3700万
貸倒引当金戻入益: -
債券払戻損失引当金: 488億7800万

2016年3月

短期社債利息: 10億8000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
当期変動額合計: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
貸倒引当金戻入益: -
債券払戻損失引当金: 392億4500万

2017年3月

短期社債利息: 2億3800万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
当期変動額合計: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
貸倒引当金戻入益: -
債券払戻損失引当金: 327億2000万

2018年3月

短期社債利息: 1億1400万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
当期変動額合計: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
貸倒引当金戻入益: -
債券払戻損失引当金: 307億6000万

2019年3月

短期社債利息: 2800万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
当期変動額合計: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
貸倒引当金戻入益: -
債券払戻損失引当金: 255億6600万

2020年3月

短期社債利息: 3100万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
当期変動額合計: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
貸倒引当金戻入益: -
債券払戻損失引当金: 186億7200万

2021年3月

短期社債利息: 5500万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
当期変動額合計: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
貸倒引当金戻入益: -
債券払戻損失引当金: 144億1900万

2022年3月

短期社債利息: 6800万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
当期変動額合計: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
貸倒引当金戻入益: -
債券払戻損失引当金: 105億400万

2023年3月

短期社債利息: 7100万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
当期変動額合計: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
貸倒引当金戻入益: -
債券払戻損失引当金: 77億9800万

2024年3月

短期社債利息: 1億1200万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
当期変動額合計: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
貸倒引当金戻入益: -
債券払戻損失引当金: 251億2500万