短期社債利息、役員退職慰労引当金、固定資産売却益他3件
2008年3月
- 短期社債利息
- 79億7000万
- 役員退職慰労引当金
- 70億5700万
- 固定資産売却益
- -
- 当期純利益
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- 債券払戻損失引当金の増減（△）
- -
2009年3月
- 短期社債利息
- 59億1600万
- 役員退職慰労引当金
- 19億7800万
- 固定資産売却益
- -
- 当期純利益
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 債券払戻損失引当金の増減（△）
- 89億7300万
2010年3月
- 短期社債利息
- 27億700万
- 役員退職慰労引当金
- 21億1200万
- 固定資産売却益
- -
- 当期純利益
- 3346億1700万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 債券払戻損失引当金の増減（△）
- 18億5100万
2011年3月
- 短期社債利息
- 19億5000万
- 役員退職慰労引当金
- 22億3900万
- 固定資産売却益
- -
- 当期純利益
- 4969億6500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 債券払戻損失引当金の増減（△）
- 25億1900万
2012年3月
- 短期社債利息
- 20億9100万
- 役員退職慰労引当金
- 22億5600万
- 固定資産売却益
- -
- 当期純利益
- 5636億2100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 債券払戻損失引当金の増減（△）
- 68億4900万
2013年3月
- 短期社債利息
- 20億5300万
- 役員退職慰労引当金
- 16億1200万
- 固定資産売却益
- -
- 当期純利益
- 6599億7000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 債券払戻損失引当金の増減（△）
- 152億2400万
2014年3月
- 短期社債利息
- 18億800万
- 役員退職慰労引当金
- 15億4700万
- 固定資産売却益
- -
- 当期純利益
- 7703億9600万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 債券払戻損失引当金の増減（△）
- 195億3800万
2015年3月
- 短期社債利息
- 14億5300万
- 役員退職慰労引当金
- 15億2700万
- 固定資産売却益
- -
- 当期純利益
- 6856億4000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 債券払戻損失引当金の増減（△）
- -60億7800万
2016年3月
- 短期社債利息
- 10億8000万
- 役員退職慰労引当金
- 16億8500万
- 固定資産売却益
- -
- 当期純利益
- 7257億200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 債券払戻損失引当金の増減（△）
- -96億3300万
2017年3月
- 短期社債利息
- 2億3800万
- 役員退職慰労引当金
- 13億2700万
- 固定資産売却益
- -
- 当期純利益
- 6464億5700万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 債券払戻損失引当金の増減（△）
- -65億2400万
2018年3月
- 短期社債利息
- 1億1400万
- 役員退職慰労引当金
- 14億6000万
- 固定資産売却益
- -
- 当期純利益
- 6083億2600万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 債券払戻損失引当金の増減（△）
- -19億5900万
2019年3月
- 短期社債利息
- 2800万
- 役員退職慰労引当金
- 13億8900万
- 固定資産売却益
- -
- 当期純利益
- 1187億6200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 債券払戻損失引当金の増減（△）
- -51億9400万
2020年3月
- 短期社債利息
- 3100万
- 役員退職慰労引当金
- 9億4400万
- 固定資産売却益
- 108億6500万
- 当期純利益
- 4572億2100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 債券払戻損失引当金の増減（△）
- -68億9300万
2021年3月
- 短期社債利息
- 5500万
- 役員退職慰労引当金
- 6億8300万
- 固定資産売却益
- 0
- 当期純利益
- 4773億7500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 債券払戻損失引当金の増減（△）
- -42億5300万
2022年3月
- 短期社債利息
- 6800万
- 役員退職慰労引当金
- 5億5700万
- 固定資産売却益
- -
- 当期純利益
- 5431億8300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 債券払戻損失引当金の増減（△）
- -39億1500万
2023年3月
- 短期社債利息
- 7100万
- 役員退職慰労引当金
- 5億3900万
- 固定資産売却益
- -
- 当期純利益
- 5601億3000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 債券払戻損失引当金の増減（△）
- -27億600万
2024年3月
- 短期社債利息
- 1億1200万
- 役員退職慰労引当金
- 5億4100万
- 固定資産売却益
- -
- 当期純利益
- 6832億9900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 債券払戻損失引当金の増減（△）
- 173億2700万