固定資産処分損、工具、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少他4件
2008年3月
- 固定資産処分損
- 82億1500万
- 工具
- 10億6200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- 在外関係会社における債務評価調整額(税引後)
- -
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 51億5200万
- 資金運用収益
- -2兆8647億
- 貸倒引当金の増減(△)
- -1630億9600万
2009年3月
- 固定資産処分損
- 111億5500万
- 工具
- 7億6900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額(税引後)
- -
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 90億7200万
- 資金運用収益
- -2兆1444億
- 貸倒引当金の増減(△)
- 2071億6900万
2010年3月
- 固定資産処分損
- 88億9800万
- 工具
- 6億3200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額(税引後)
- -
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- -16億1100万
- 資金運用収益
- -1兆5719億
- 貸倒引当金の増減(△)
- -63億9500万
2011年3月
- 固定資産処分損
- 49億1700万
- 工具
- 4億800万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額(税引後)
- -
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- -74億9300万
- 資金運用収益
- -1兆4576億
- 貸倒引当金の増減(△)
- -1177億4900万
2012年3月
- 固定資産処分損
- 68億4900万
- 工具
- 2億5900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額(税引後)
- -
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- -6億3200万
- 資金運用収益
- -1兆4235億
- 貸倒引当金の増減(△)
- -664億6700万
2013年3月
- 固定資産処分損
- 72億6300万
- 工具
- 2億7500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額(税引後)
- -
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 60億1400万
- 資金運用収益
- -1兆4216億
- 貸倒引当金の増減(△)
- 338億4500万
2014年3月
- 固定資産処分損
- 69億2900万
- 工具
- 16億4400万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額(税引後)
- -
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 43億3100万
- 資金運用収益
- -1兆4175億
- 貸倒引当金の増減(△)
- -1430億5900万
2015年3月
- 固定資産処分損
- 91億5600万
- 工具
- 12億7300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額(税引後)
- -
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 51億1300万
- 資金運用収益
- -1兆4689億
- 貸倒引当金の増減(△)
- -1035億5400万
2016年3月
- 固定資産処分損
- 48億1100万
- 工具
- 9億3400万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額(税引後)
- -
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 39億1800万
- 資金運用収益
- -1兆4262億
- 貸倒引当金の増減(△)
- -535億2900万
2017年3月
- 固定資産処分損
- 51億9700万
- 工具
- 6億6200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額(税引後)
- -
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 58億900万
- 資金運用収益
- -1兆4455億
- 貸倒引当金の増減(△)
- 574億7200万
2018年3月
- 固定資産処分損
- 52億1900万
- 工具
- 4億9100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額(税引後)
- -
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- -1800万
- 資金運用収益
- -1兆6223億
- 貸倒引当金の増減(△)
- -1941億9700万
2019年3月
- 固定資産処分損
- 54億1400万
- 工具
- 3億2100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額(税引後)
- -
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 5億9100万
- 資金運用収益
- -2兆563億
- 貸倒引当金の増減(△)
- -269億1000万
2020年3月
- 固定資産処分損
- 61億3800万
- 工具
- 2億6600万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額(税引後)
- -
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 86億1100万
- 資金運用収益
- -2兆144億
- 貸倒引当金の増減(△)
- 1399億4000万
2021年3月
- 固定資産処分損
- 96億600万
- 工具
- 1億8500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額(税引後)
- -
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 272億9500万
- 資金運用収益
- -1兆3335億
- 貸倒引当金の増減(△)
- 1431億2700万
2022年3月
- 固定資産処分損
- 65億8500万
- 工具
- 5億8900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額(税引後)
- -2300万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 119億5400万
- 資金運用収益
- -1兆3090億
- 貸倒引当金の増減(△)
- 1943億4000万
2023年3月
- 固定資産処分損
- 74億6200万
- 工具
- 4億6300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額(税引後)
- 4200万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 17億4600万
- 資金運用収益
- -3兆1782億
- 貸倒引当金の増減(△)
- -714億8800万
2024年3月
- 固定資産処分損
- 93億400万
- 工具
- 3億5200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額(税引後)
- -4億7100万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 493億400万
- 資金運用収益
- -5兆7725億
- 貸倒引当金の増減(△)
- 427億2900万