8411 みずほ FG

時価

7兆8716億円

PER 予

10.48倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.71%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

固定資産処分損、特定取引費用、退職給付に係る資産の増減額（△は増加）他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	固定資産処分損	特定取引費用	退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	当期変動額合計	会計方針の変更を反映した当期首残高	役務取引等費用
2008/03	82.2億	1929億	-	298億	-	1022億
2009/03	112億 +35.8%	-	-	-37.1億赤転	-	983億 -3.8%
2010/03	89億 -20.2%	-	-	10.3億黒転	-	913億 -7.2%
2011/03	49.2億 -44.7%	-	-	19.9億 +92.4%	-	957億 +4.8%
2012/03	68.5億 +39.3%	-	-	-38.8億赤転	-	1080億 +12.8%
2013/03	72.6億 +6%	-	-	24.1億黒転	-	1103億 +2.2%
2014/03	69.3億 -4.6%	16億 -99.2%	-324億	-	8.32兆	1216億 +10.3%
2015/03	91.6億 +32.1%	-	-384億赤拡	-	9.75兆 +17.2%	1360億 +11.8%
2016/03	48.1億 -47.5%	26億 +62.6%	-	-	9.35兆 -4.1%	1442億 +6%
2017/03	52億 +8%	8.98億 -65.4%	-	-	-	1494億 +3.7%
2018/03	52.2億 +0.4%	8.29億 -7.7%	-	-	-	1523億 +1.9%
2019/03	54.1億 +3.7%	19.9億 +139.7%	-	-	-	1556億 +2.2%
2020/03	61.4億 +13.4%	152億 +666.9%	-	-	8.63兆 -7.7%	1596億 +2.6%
2021/03	96.1億 +56.5%	3.11億 -98%	-	-	9.36兆 +8.5%	1568億 -1.8%
2022/03	65.9億 -31.4%	7302億大幅増	-	-	-	1646億 +5%
2023/03	74.6億 +13.3%	6579億 -9.9%	-	-	9.21兆 -1.7%	1638億 -0.4%
2024/03	93億 +24.7%	3638億 -44.7%	-	-	-	2036億 +24.3%

2008年3月

固定資産処分損: 82億1500万
特定取引費用: 1929億2700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
当期変動額合計: 298億2200万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
役務取引等費用: 1022億3300万

2009年3月

固定資産処分損: 111億5500万
特定取引費用: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
当期変動額合計: -37億1000万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
役務取引等費用: 983億4300万

2010年3月

固定資産処分損: 88億9800万
特定取引費用: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
当期変動額合計: 10億3300万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
役務取引等費用: 912億7100万

2011年3月

固定資産処分損: 49億1700万
特定取引費用: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
当期変動額合計: 19億8700万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
役務取引等費用: 956億9300万

2012年3月

固定資産処分損: 68億4900万
特定取引費用: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
当期変動額合計: -38億7700万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
役務取引等費用: 1079億5400万

2013年3月

固定資産処分損: 72億6300万
特定取引費用: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
当期変動額合計: 24億1200万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
役務取引等費用: 1103億300万

2014年3月

固定資産処分損: 69億2900万
特定取引費用: 15億9800万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -324億1400万
当期変動額合計: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 8兆3212億
役務取引等費用: 1216億3100万

2015年3月

固定資産処分損: 91億5600万
特定取引費用: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -384億3700万
当期変動額合計: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 9兆7524億
役務取引等費用: 1359億8100万

2016年3月

固定資産処分損: 48億1100万
特定取引費用: 25億9800万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
当期変動額合計: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 9兆3546億
役務取引等費用: 1441億6000万

2017年3月

固定資産処分損: 51億9700万
特定取引費用: 8億9800万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
当期変動額合計: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
役務取引等費用: 1494億3900万

2018年3月

固定資産処分損: 52億1900万
特定取引費用: 8億2900万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
当期変動額合計: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
役務取引等費用: 1522億6200万

2019年3月

固定資産処分損: 54億1400万
特定取引費用: 19億8700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
当期変動額合計: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
役務取引等費用: 1555億5000万

2020年3月

固定資産処分損: 61億3800万
特定取引費用: 152億3900万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
当期変動額合計: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 8兆6312億
役務取引等費用: 1595億9800万

2021年3月

固定資産処分損: 96億600万
特定取引費用: 3億1100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
当期変動額合計: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 9兆3614億
役務取引等費用: 1568億500万

2022年3月

固定資産処分損: 65億8500万
特定取引費用: 7302億400万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
当期変動額合計: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
役務取引等費用: 1645億7900万

2023年3月

固定資産処分損: 74億6200万
特定取引費用: 6579億2300万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
当期変動額合計: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 9兆2065億
役務取引等費用: 1638億4100万

2024年3月

固定資産処分損: 93億400万
特定取引費用: 3638億1300万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
当期変動額合計: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
役務取引等費用: 2036億2700万