8411 みずほ FG

時価

7兆8158億円

PER 予

10.4倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.76倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.74%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

営業外収益計、退職給付に係る資産の増減額（△は増加）、株式交換による増加他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	営業外収益計		退職給付に係る資産の増減額（△は増加）		株式交換による増加		持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高		親会社株主に係る包括利益
2008/03	3.06億		-		-		-		-
2009/03	2.46億	-19.6%	-		-		-		-
2010/03	57.5億	大幅増	-		-		-		-
2011/03	124億	+116.2%	-		-		-		0.19兆
2012/03	117億	-6%	-		-133億		-		0.56兆	+193.7%
2013/03	119億	+1.8%	-		-		-		1.17兆	+110.5%
2014/03	125億	+5.3%	-324億		-		-		0.74兆	-36.5%
2015/03	101億	-19.5%	-384億	赤拡	-		-		1.86兆	+151.2%
2016/03	152億	+51.2%	-		-		-		0.25兆	-86.6%
2017/03	434億	+185%	-		-		-		0.52兆	+107.5%
2018/03	729億	+67.8%	-		-		-		0.73兆	+41.3%
2019/03	1118億	+53.5%	-		-		-		-0.13兆	赤転
2020/03	1241億	+10.9%	-		-		-		31.2億	赤縮
2021/03	1295億	+4.4%	-		-		-668百万		0.93兆	黒転
2022/03	1347億	+4%	-		-		-		0.03兆	-96.4%
2023/03	1787億	+32.6%	-		-		-		0.27兆	+711.6%
2024/03	2337億	+30.8%	-		-		-		1.34兆	+388.8%

2008年3月

営業外収益計: 3億600万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
親会社株主に係る包括利益: -

2009年3月

営業外収益計: 2億4600万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
親会社株主に係る包括利益: -

2010年3月

営業外収益計: 57億5300万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
親会社株主に係る包括利益: -

2011年3月

営業外収益計: 124億3800万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
親会社株主に係る包括利益: 1890億500万

2012年3月

営業外収益計: 116億8900万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
株式交換による増加: -133億1800万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
親会社株主に係る包括利益: 5551億9400万

2013年3月

営業外収益計: 118億9800万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
親会社株主に係る包括利益: 1兆1686億

2014年3月

営業外収益計: 125億2700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -324億1400万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
親会社株主に係る包括利益: 7415億6200万

2015年3月

営業外収益計: 100億7800万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -384億3700万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
親会社株主に係る包括利益: 1兆8626億

2016年3月

営業外収益計: 152億3700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
親会社株主に係る包括利益: 2504億500万

2017年3月

営業外収益計: 434億2000万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
親会社株主に係る包括利益: 5195億3200万

2018年3月

営業外収益計: 728億6900万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
親会社株主に係る包括利益: 7343億300万

2019年3月

営業外収益計: 1118億4100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
親会社株主に係る包括利益: -1286億9200万

2020年3月

営業外収益計: 1240億5100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
親会社株主に係る包括利益: -31億2300万

2021年3月

営業外収益計: 1295億1700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -6億6800万
親会社株主に係る包括利益: 9273億6600万

2022年3月

営業外収益計: 1347億2400万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
親会社株主に係る包括利益: 336億7600万

2023年3月

営業外収益計: 1786億8000万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
親会社株主に係る包括利益: 2732億9800万

2024年3月

営業外収益計: 2336億5600万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
親会社株主に係る包括利益: 1兆3358億