8411 みずほ FG

時価

7兆7777億円

PER 予

10.35倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.76倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.75%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

営業外収益計、退職給付引当金の増減額（△は減少）、有形固定資産の売却による収入他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	営業外収益計		退職給付引当金の増減額（△は減少）		有形固定資産の売却による収入		資金調達費用		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
2008/03	3.06億		-6.55億		185億		1.8兆		-16百万
2009/03	2.46億	-19.6%	4.72億	黒転	59.6億	-67.7%	1.08兆	-40.3%	-
2010/03	57.5億	大幅増	20.8億	+341.3%	154億	+159.4%	0.42兆	-60.9%	-
2011/03	124億	+116.2%	14.6億	-30.1%	3.62億	-97.7%	0.35兆	-17.1%	-
2012/03	117億	-6%	4.82億	-66.9%	117億	大幅増	0.34兆	-3.7%	-
2013/03	119億	+1.8%	23.6億	+388.6%	64.1億	-45.2%	0.35兆	+3.1%	-
2014/03	125億	+5.3%	-		51.7億	-19.4%	0.31兆	-10.5%	-
2015/03	101億	-19.5%	-		15.9億	-69.4%	0.34兆	+9.8%	-
2016/03	152億	+51.2%	-		129億	+714.7%	0.42兆	+24.5%	-
2017/03	434億	+185%	-		89.3億	-30.8%	0.58兆	+36.7%	-
2018/03	729億	+67.8%	-		164億	+83.4%	0.81兆	+41.1%	-
2019/03	1118億	+53.5%	-		78.1億	-52.3%	1.29兆	+58.8%	-
2020/03	1241億	+10.9%	-		63.5億	-18.7%	1.28兆	-1%	-
2021/03	1295億	+4.4%	-		136億	+114.4%	0.43兆	-66.6%	-
2022/03	1347億	+4%	-		182億	+33.9%	0.32兆	-26.2%	-
2023/03	1787億	+32.6%	-		98.1億	-46.2%	2.22兆	+602.8%	-
2024/03	-		-		124億	+25.9%	4.88兆	+120.3%	-

2008年3月

営業外収益計: 3億600万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -6億5500万
有形固定資産の売却による収入: 184億5000万
資金調達費用: 1兆8011億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万

2009年3月

営業外収益計: 2億4600万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: 4億7200万
有形固定資産の売却による収入: 59億5600万
資金調達費用: 1兆755億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2010年3月

営業外収益計: 57億5300万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: 20億8300万
有形固定資産の売却による収入: 154億4900万
資金調達費用: 4202億8700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2011年3月

営業外収益計: 124億3800万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: 14億5700万
有形固定資産の売却による収入: 3億6200万
資金調達費用: 3482億4200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2012年3月

営業外収益計: 116億8900万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: 4億8200万
有形固定資産の売却による収入: 117億700万
資金調達費用: 3352億2300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2013年3月

営業外収益計: 118億9800万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: 23億5500万
有形固定資産の売却による収入: 64億1300万
資金調達費用: 3457億1000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2014年3月

営業外収益計: 125億2700万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
有形固定資産の売却による収入: 51億7200万
資金調達費用: 3092億6600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2015年3月

営業外収益計: 100億7800万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
有形固定資産の売却による収入: 15億8500万
資金調達費用: 3395億4300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2016年3月

営業外収益計: 152億3700万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
有形固定資産の売却による収入: 129億1300万
資金調達費用: 4225億7400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2017年3月

営業外収益計: 434億2000万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
有形固定資産の売却による収入: 89億3200万
資金調達費用: 5777億3700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2018年3月

営業外収益計: 728億6900万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
有形固定資産の売却による収入: 163億8500万
資金調達費用: 8149億8800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2019年3月

営業外収益計: 1118億4100万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
有形固定資産の売却による収入: 78億1100万
資金調達費用: 1兆2938億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2020年3月

営業外収益計: 1240億5100万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
有形固定資産の売却による収入: 63億5300万
資金調達費用: 1兆2808億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2021年3月

営業外収益計: 1295億1700万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
有形固定資産の売却による収入: 136億1800万
資金調達費用: 4278億2600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2022年3月

営業外収益計: 1347億2400万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
有形固定資産の売却による収入: 182億3900万
資金調達費用: 3155億5000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2023年3月

営業外収益計: 1786億8000万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
有形固定資産の売却による収入: 98億1300万
資金調達費用: 2兆2176億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2024年3月

営業外収益計: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
有形固定資産の売却による収入: 123億5300万
資金調達費用: 4兆8849億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -