営業外収益計、貸倒引当金戻入益、固定資産処分損益(△は益)他5件
2008年3月
- 営業外収益計
- 3億600万
- 貸倒引当金戻入益
- 757億7900万
- 固定資産処分損益(△は益)
- -17億
- 劣後特約付社債の発行による収入
- 2397億400万
- 少数株主持分利益
- 240億7900万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- 0
- 売現先勘定
- 11兆5110億
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
2009年3月
- 営業外収益計
- 2億4600万
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- 89億4900万
- 劣後特約付社債の発行による収入
- 2740億
- 少数株主持分利益
- 255億8600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 売現先勘定
- 9兆1738億
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
2010年3月
- 営業外収益計
- 57億5300万
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- 58億3400万
- 劣後特約付社債の発行による収入
- 3204億
- 少数株主持分利益
- 952億1200万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 売現先勘定
- 12兆758億
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
2011年3月
- 営業外収益計
- 124億3800万
- 貸倒引当金戻入益
- 203億2500万
- 固定資産処分損益(△は益)
- 48億2100万
- 劣後特約付社債の発行による収入
- -
- 少数株主持分利益
- 837億3600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 売現先勘定
- 11兆6561億
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
2012年3月
- 営業外収益計
- 116億8900万
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- 53億900万
- 劣後特約付社債の発行による収入
- 1700億
- 少数株主持分利益
- 791億200万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 売現先勘定
- 12兆4551億
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
2013年3月
- 営業外収益計
- 118億9800万
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- 62億3100万
- 劣後特約付社債の発行による収入
- 2789億8500万
- 少数株主持分利益
- 994億5400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 売現先勘定
- 17兆4510億
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
2014年3月
- 営業外収益計
- 125億2700万
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- 65億
- 劣後特約付社債の発行による収入
- 1543億8000万
- 少数株主持分利益
- 819億8000万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 売現先勘定
- 16兆7978億
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
2015年3月
- 営業外収益計
- 100億7800万
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- 85億4100万
- 劣後特約付社債の発行による収入
- 1500億
- 少数株主持分利益
- 737億500万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 売現先勘定
- 19兆6121億
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
2016年3月
- 営業外収益計
- 152億3700万
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- -27億2900万
- 劣後特約付社債の発行による収入
- 4345億1700万
- 少数株主持分利益
- 547億5900万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 売現先勘定
- 16兆8333億
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
2017年3月
- 営業外収益計
- 434億2000万
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- 26億800万
- 劣後特約付社債の発行による収入
- 7950億
- 少数株主持分利益
- 429億1300万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 売現先勘定
- 17兆9697億
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
2018年3月
- 営業外収益計
- 728億6900万
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- 14億9500万
- 劣後特約付社債の発行による収入
- 5740億
- 少数株主持分利益
- 317億7800万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 売現先勘定
- 16兆6568億
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
2019年3月
- 営業外収益計
- 1118億4100万
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- 19億7600万
- 劣後特約付社債の発行による収入
- 5100億
- 少数株主持分利益
- 221億9600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 売現先勘定
- 14兆6404億
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- 47
2020年3月
- 営業外収益計
- 1240億5100万
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- 38億9800万
- 劣後特約付社債の発行による収入
- 4830億
- 少数株主持分利益
- 86億5200万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 売現先勘定
- 17兆9710億
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- 43
2021年3月
- 営業外収益計
- 1295億1700万
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- 65億7600万
- 劣後特約付社債の発行による収入
- 5550億
- 少数株主持分利益
- 63億5500万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 売現先勘定
- 18兆6072億
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- 59
2022年3月
- 営業外収益計
- 1347億2400万
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- 26億4700万
- 劣後特約付社債の発行による収入
- 1714億1000万
- 少数株主持分利益
- 127億300万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 売現先勘定
- 20兆687億
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- 66
2023年3月
- 営業外収益計
- 1786億8000万
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- 42億200万
- 劣後特約付社債の発行による収入
- 2085億
- 少数株主持分利益
- 46億200万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 売現先勘定
- 25兆7355億
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- 74
2024年3月
- 営業外収益計
- 2336億5600万
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- 33億5800万
- 劣後特約付社債の発行による収入
- 4990億
- 少数株主持分利益
- 43億500万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 売現先勘定
- 38兆1032億
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -