8411 みずほ FG

時価

8兆6969億円

PER 予

11.58倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.84倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.36%

ROE 予

7.27%

ROA 予

0.26%

全事業営業利益、株主資本合計、自己株式の処分他2件

【期間】

1Q
2Q
通期
全期間

年度	全事業営業利益		株主資本合計		自己株式の処分		退職給付に係る資産の増減額（△は増加）		持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
2007/03	-		3.36兆		-		-		-
2008/03	7872億		3.43兆	+2%	-0.01億		-		-
2009/03	4227億	-46.3%	2.55兆	-25.4%	-1.01億	赤拡	-		-
2010/03	140億	-96.7%	3.21兆	+25.6%	-6.62億	赤拡	-		-
2011/03	267億	+91.3%	4.25兆	+32.5%	-13.1億	赤拡	-		-
2012/03	165億	-38.2%	4.76兆	+12.1%	-2.25億	赤縮	-		-
2013/03	2411億	大幅増	5.17兆	+8.6%	-3.55億	赤拡	-		-
2014/03	2943億	+22.1%	5.68兆	+9.7%	-		-		-
2015/03	3509億	+19.2%	6.13兆	+8%	-		-384億		-
2016/03	3024億	-13.8%	6.56兆	+7%	-		-650億	赤拡	-
2017/03	3392億	+12.1%	7兆	+6.7%	-		-177億	赤縮	-
2018/03	2664億	-21.4%	7.39兆	+5.5%	-		-248億	赤拡	-
2019/03	2906億	+9.1%	7.3兆	-1.2%	-		-579億	赤拡	-
2020/03	365億	-87.5%	7.56兆	+3.5%	-		-920億	赤拡	-
2021/03	2309億	+533.2%	7.81兆	+3.3%	-		868億	黒転	-
2022/03	2777億	+20.2%	8.13兆	+4.1%	-		564億	-35%	-24億
2023/03	2634億	-5.1%	8.47兆	+4.2%	-		691億	+22.5%	-113億	赤拡
2024/03	5514億	+109.3%	8.92兆	+5.3%	-		1023億	+48.2%	-

2007年3月

全事業営業利益: -
株主資本合計: 3兆3600億
自己株式の処分: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -

2008年3月

全事業営業利益: 7871億5500万
株主資本合計: 3兆4256億
自己株式の処分: -100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -

2009年3月

全事業営業利益: 4227億3300万
株主資本合計: 2兆5541億
自己株式の処分: -1億100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -

2010年3月

全事業営業利益: 139億8400万
株主資本合計: 3兆2072億
自己株式の処分: -6億6200万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -

2011年3月

全事業営業利益: 267億4800万
株主資本合計: 4兆2482億
自己株式の処分: -13億1400万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -

2012年3月

全事業営業利益: 165億2100万
株主資本合計: 4兆7627億
自己株式の処分: -2億2500万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -

2013年3月

全事業営業利益: 2411億500万
株主資本合計: 5兆1746億
自己株式の処分: -3億5500万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -

2014年3月

全事業営業利益: 2942億9400万
株主資本合計: 5兆6762億
自己株式の処分: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -

2015年3月

全事業営業利益: 3509億2200万
株主資本合計: 6兆1311億
自己株式の処分: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -384億3700万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -

2016年3月

全事業営業利益: 3024億3600万
株主資本合計: 6兆5599億
自己株式の処分: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -650億1200万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -

2017年3月

全事業営業利益: 3391億5700万
株主資本合計: 7兆12億
自己株式の処分: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -176億7700万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -

2018年3月

全事業営業利益: 2664億3600万
株主資本合計: 7兆3883億
自己株式の処分: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -248億300万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -

2019年3月

全事業営業利益: 2906億3500万
株主資本合計: 7兆3030億
自己株式の処分: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -578億6300万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -

2020年3月

全事業営業利益: 364億7200万
株主資本合計: 7兆5610億
自己株式の処分: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -919億5000万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -

2021年3月

全事業営業利益: 2309億2500万
株主資本合計: 7兆8072億
自己株式の処分: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 868億700万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -

2022年3月

全事業営業利益: 2776億5400万
株主資本合計: 8兆1301億
自己株式の処分: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 563億9200万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -24億200万

2023年3月

全事業営業利益: 2634億4400万
株主資本合計: 8兆4711億
自己株式の処分: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 690億6700万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -113億1900万

2024年3月

全事業営業利益: 5514億500万
株主資本合計: 8兆9159億
自己株式の処分: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 1023億2300万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -