8411 みずほ FG

時価

7兆8919億円

PER 予

10.5倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.7%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

経常収益、退職給付信託関連損益（△は益）、持分法による投資損益（△は益）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	経常収益		退職給付信託関連損益（△は益）		持分法による投資損益（△は益）		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少		役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
2008/03	4.52兆		-		-90.8億		-16百万		5.65億
2009/03	3.51兆	-22.3%	-		35.8億	黒転	-		-50.8億	赤転
2010/03	2.82兆	-19.8%	-		-28.9億	赤転	-		-3.25億	赤縮
2011/03	2.72兆	-3.6%	-		61.9億	黒転	-		1.26億	黒転
2012/03	2.72兆	-0%	14.2億		-26.9億	赤転	-		0.17億	-86.5%
2013/03	2.91兆	+7.3%	-		111億	黒転	-		-6.48億	赤転
2014/03	2.93兆	+0.5%	-		-155億	赤転	-		-0.88億	赤縮
2015/03	3.18兆	+8.6%	-		-151億	赤縮	-		-0.19億	赤縮
2016/03	3.22兆	+1.1%	-		-243億	赤拡	-		1.57億	黒転
2017/03	3.29兆	+2.4%	-		-189億	赤縮	-		-3.58億	赤転
2018/03	3.56兆	+8.1%	-		-215億	赤拡	-		1.75億	黒転
2019/03	3.93兆	+10.2%	-		-512億	赤拡	-		-0.41億	赤転
2020/03	3.99兆	+1.6%	-		-304億	赤縮	-		-4.39億	赤拡
2021/03	3.22兆	-19.3%	-		-199億	赤縮	-		-2.6億	赤縮
2022/03	3.96兆	+23.2%	-		-254億	赤拡	-		-1.26億	赤縮
2023/03	5.78兆	+45.8%	-		-119億	赤縮	-		-0.17億	赤縮
2024/03	8.74兆	+51.3%	-		-262億	赤拡	-		0.02億	黒転

2008年3月

経常収益: 4兆5235億
退職給付信託関連損益（△は益）: -
持分法による投資損益（△は益）: -90億8300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 5億6500万

2009年3月

経常収益: 3兆5144億
退職給付信託関連損益（△は益）: -
持分法による投資損益（△は益）: 35億8400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -50億7900万

2010年3月

経常収益: 2兆8176億
退職給付信託関連損益（△は益）: -
持分法による投資損益（△は益）: -28億9200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -3億2500万

2011年3月

経常収益: 2兆7167億
退職給付信託関連損益（△は益）: -
持分法による投資損益（△は益）: 61億8500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 1億2600万

2012年3月

経常収益: 2兆7156億
退職給付信託関連損益（△は益）: 14億1600万
持分法による投資損益（△は益）: -26億8900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 1700万

2013年3月

経常収益: 2兆9130億
退職給付信託関連損益（△は益）: -
持分法による投資損益（△は益）: 111億4100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -6億4800万

2014年3月

経常収益: 2兆9277億
退職給付信託関連損益（△は益）: -
持分法による投資損益（△は益）: -154億9100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -8800万

2015年3月

経常収益: 3兆1802億
退職給付信託関連損益（△は益）: -
持分法による投資損益（△は益）: -150億5200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -1900万

2016年3月

経常収益: 3兆2152億
退職給付信託関連損益（△は益）: -
持分法による投資損益（△は益）: -242億9900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 1億5700万

2017年3月

経常収益: 3兆2929億
退職給付信託関連損益（△は益）: -
持分法による投資損益（△は益）: -188億9900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -3億5800万

2018年3月

経常収益: 3兆5611億
退職給付信託関連損益（△は益）: -
持分法による投資損益（△は益）: -214億7400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 1億7500万

2019年3月

経常収益: 3兆9256億
退職給付信託関連損益（△は益）: -
持分法による投資損益（△は益）: -512億1500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -4100万

2020年3月

経常収益: 3兆9867億
退職給付信託関連損益（△は益）: -
持分法による投資損益（△は益）: -303億8200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -4億3900万

2021年3月

経常収益: 3兆2180億
退職給付信託関連損益（△は益）: -
持分法による投資損益（△は益）: -199億1200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -2億6000万

2022年3月

経常収益: 3兆9630億
退職給付信託関連損益（△は益）: -
持分法による投資損益（△は益）: -254億3400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -1億2600万

2023年3月

経常収益: 5兆7787億
退職給付信託関連損益（△は益）: -
持分法による投資損益（△は益）: -118億8900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -1700万

2024年3月

経常収益: 8兆7444億
退職給付信託関連損益（△は益）: -
持分法による投資損益（△は益）: -262億2100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 200万