経常収益、その他利益剰余金、持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加他2件
2008年3月
- 経常収益
- 4兆5235億
- その他利益剰余金
- 1兆5847億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -300万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 当期変動額合計
- -1兆1492億
2009年3月
- 経常収益
- 3兆5144億
- その他利益剰余金
- 1兆6832億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 当期変動額合計
- -9209億4900万
2010年3月
- 経常収益
- 2兆8176億
- その他利益剰余金
- 1兆5549億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 当期変動額合計
- 6965億500万
2011年3月
- 経常収益
- 2兆7167億
- その他利益剰余金
- 1兆4372億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 当期変動額合計
- -1985億7900万
2012年3月
- 経常収益
- 2兆7156億
- その他利益剰余金
- 1兆2306億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 当期変動額合計
- 595億500万
2013年3月
- 経常収益
- 2兆9130億
- その他利益剰余金
- 1兆3189億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 当期変動額合計
- 5780億2600万
2014年3月
- 経常収益
- 2兆9277億
- その他利益剰余金
- 1兆4155億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 当期変動額合計
- -
2015年3月
- 経常収益
- 3兆1802億
- その他利益剰余金
- 1兆5895億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -384億3700万
- 当期変動額合計
- -
2016年3月
- 経常収益
- 3兆2152億
- その他利益剰余金
- 1兆6986億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -650億1200万
- 当期変動額合計
- -
2017年3月
- 経常収益
- 3兆2929億
- その他利益剰余金
- 1兆8353億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -176億7700万
- 当期変動額合計
- -
2018年3月
- 経常収益
- 3兆5611億
- その他利益剰余金
- 1兆9022億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -248億300万
- 当期変動額合計
- -
2019年3月
- 経常収益
- 3兆9256億
- その他利益剰余金
- 2兆663億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -578億6300万
- 当期変動額合計
- -
2020年3月
- 経常収益
- 3兆9867億
- その他利益剰余金
- 1兆9094億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -919億5000万
- 当期変動額合計
- -
2021年3月
- 経常収益
- 3兆2180億
- その他利益剰余金
- 1兆9456億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 868億700万
- 当期変動額合計
- -
2022年3月
- 経常収益
- 3兆9630億
- その他利益剰余金
- 2兆1543億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 563億9200万
- 当期変動額合計
- -
2023年3月
- 経常収益
- 5兆7787億
- その他利益剰余金
- 2兆2103億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 690億6700万
- 当期変動額合計
- -
2024年3月
- 経常収益
- 8兆7444億
- その他利益剰余金
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 1023億2300万
- 当期変動額合計
- -