その他特別利益、のれん - みずほ信託銀行(連結)、純資産の部合計他3件
2008年3月
- その他特別利益
- 4300万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 純資産の部合計
- 5兆6941億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
2009年3月
2010年3月
- その他特別利益
- 19億3000万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 純資産の部合計
- 5兆8370億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- 2646億
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
2011年3月
- その他特別利益
- 25億5700万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 純資産の部合計
- 6兆6239億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- 3758億1000万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
2012年3月
- その他特別利益
- 1000万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 純資産の部合計
- 6兆8692億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- 735億9700万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
2014年3月
2015年3月
- その他特別利益
- 400万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 純資産の部合計
- 9兆8005億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 1831億800万
2016年3月
- その他特別利益
- 128億2200万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- 162億6400万
- 純資産の部合計
- 9兆3532億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -1093億6200万
2017年3月
- その他特別利益
- 562億2600万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 純資産の部合計
- 9兆2733億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 935億8800万
2018年3月
- その他特別利益
- 260億3200万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 純資産の部合計
- 9兆8212億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 1494億7300万
2019年3月
- その他特別利益
- 78億4100万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 純資産の部合計
- 9兆1940億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -355億7700万
2020年3月
- その他特別利益
- -
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 純資産の部合計
- 8兆6638億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -1576億9300万
2021年3月
- その他特別利益
- -
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 純資産の部合計
- 9兆3622億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 1877億4400万
2022年3月
- その他特別利益
- 300万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 純資産の部合計
- 9兆2010億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -1150億3800万
2023年3月
- その他特別利益
- -
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 純資産の部合計
- 9兆2084億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 132億9800万
2024年3月
- その他特別利益
- -
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 純資産の部合計
- 10兆3121億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 288億5200万