8411 みずほ FG

時価

7兆8919億円

PER 予

10.5倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.7%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

その他特別利益、資金調達による支出、減損損失 - その他他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他特別利益		資金調達による支出		減損損失 - その他		持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高		役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
2008/03	0.43億		-1.8兆		-		-		5.65億
2009/03	18.8億	大幅増	-1.14兆	赤縮	-		-		-50.8億	赤転
2010/03	19.3億	+2.5%	-0.43兆	赤縮	-		-		-3.25億	赤縮
2011/03	25.6億	+32.5%	-0.37兆	赤縮	-		-		1.26億	黒転
2012/03	0.1億	-99.6%	-0.34兆	赤縮	-		-		0.17億	-86.5%
2013/03	-		-0.36兆	赤拡	-		-		-6.48億	赤転
2014/03	68.9億	大幅増	-0.33兆	赤縮	0.19億		-		-0.88億	赤縮
2015/03	0.04億	-99.9%	-0.35兆	赤拡	0.52億	+173.7%	-		-0.19億	赤縮
2016/03	128億	大幅増	-0.39兆	赤拡	44.1億	大幅増	-		1.57億	黒転
2017/03	562億	+338.5%	-0.55兆	赤拡	66.5億	+50.7%	-		-3.58億	赤転
2018/03	260億	-53.7%	-0.8兆	赤拡	69.6億	+4.6%	-		1.75億	黒転
2019/03	78.4億	-69.9%	-1.25兆	赤拡	-32.7億	赤転	-		-0.41億	赤転
2020/03	-		-1.32兆	赤拡	32.4億	黒転	-		-4.39億	赤拡
2021/03	-		-0.5兆	赤縮	25.6億	-21%	-668百万		-2.6億	赤縮
2022/03	0.03億	-100%	-0.27兆	赤縮	82.7億	+223.8%	-		-1.26億	赤縮
2023/03	-		-2.03兆	赤拡	139億	+68.1%	-		-0.17億	赤縮
2024/03	-		-4.76兆	赤拡	-		-		0.02億	黒転

2008年3月

その他特別利益: 4300万
資金調達による支出: -1兆8035億
減損損失 - その他: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 5億6500万

2009年3月

その他特別利益: 18億8300万
資金調達による支出: -1兆1383億
減損損失 - その他: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -50億7900万

2010年3月

その他特別利益: 19億3000万
資金調達による支出: -4333億5000万
減損損失 - その他: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -3億2500万

2011年3月

その他特別利益: 25億5700万
資金調達による支出: -3739億9900万
減損損失 - その他: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 1億2600万

2012年3月

その他特別利益: 1000万
資金調達による支出: -3388億9300万
減損損失 - その他: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 1700万

2013年3月

その他特別利益: -
資金調達による支出: -3613億900万
減損損失 - その他: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -6億4800万

2014年3月

その他特別利益: 68億9100万
資金調達による支出: -3287億4700万
減損損失 - その他: 1900万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -8800万

2015年3月

その他特別利益: 400万
資金調達による支出: -3460億6000万
減損損失 - その他: 5200万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -1900万

2016年3月

その他特別利益: 128億2200万
資金調達による支出: -3861億3500万
減損損失 - その他: 44億1200万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 1億5700万

2017年3月

その他特別利益: 562億2600万
資金調達による支出: -5534億9400万
減損損失 - その他: 66億5100万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -3億5800万

2018年3月

その他特別利益: 260億3200万
資金調達による支出: -7977億2500万
減損損失 - その他: 69億6000万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 1億7500万

2019年3月

その他特別利益: 78億4100万
資金調達による支出: -1兆2502億
減損損失 - その他: -32億7200万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -4100万

2020年3月

その他特別利益: -
資金調達による支出: -1兆3154億
減損損失 - その他: 32億3600万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -4億3900万

2021年3月

その他特別利益: -
資金調達による支出: -4962億4100万
減損損失 - その他: 25億5500万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -6億6800万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -2億6000万

2022年3月

その他特別利益: 300万
資金調達による支出: -2738億5500万
減損損失 - その他: 82億7300万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -1億2600万

2023年3月

その他特別利益: -
資金調達による支出: -2兆283億
減損損失 - その他: 139億1000万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -1700万

2024年3月

その他特別利益: -
資金調達による支出: -4兆7569億
減損損失 - その他: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 200万