その他特別損失、退職給付に係る資産の増減額(△は増加)、新株の発行他5件
2008年3月
- その他特別損失
- 3億7000万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 新株の発行
- -
- 当期純利益
- -
- コールマネー等の純増減(△)
- 2664億6900万
- 自己株式の消却
- -1801億8900万
- 特定取引費用
- 1929億2700万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2009年3月
- その他特別損失
- 108億2800万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 新株の発行
- -
- 当期純利益
- -
- コールマネー等の純増減(△)
- -1兆3558億
- 自己株式の消却
- -1463億800万
- 特定取引費用
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2010年3月
- その他特別損失
- 539億7900万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 新株の発行
- 2646億
- 当期純利益
- 3346億1700万
- コールマネー等の純増減(△)
- 2兆4213億
- 自己株式の消却
- -
- 特定取引費用
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2011年3月
- その他特別損失
- 48億5200万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 新株の発行
- 3758億1000万
- 当期純利益
- 4969億6500万
- コールマネー等の純増減(△)
- -2555億2900万
- 自己株式の消却
- -
- 特定取引費用
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2012年3月
- その他特別損失
- 110億7600万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 新株の発行
- 735億9700万
- 当期純利益
- 5636億2100万
- コールマネー等の純増減(△)
- 1兆5315億
- 自己株式の消却
- -
- 特定取引費用
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2013年3月
- その他特別損失
- 144億1500万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 新株の発行
- -
- 当期純利益
- 6599億7000万
- コールマネー等の純増減(△)
- 3兆8839億
- 自己株式の消却
- -
- 特定取引費用
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2014年3月
- その他特別損失
- 17億2500万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 新株の発行
- -
- 当期純利益
- 7703億9600万
- コールマネー等の純増減(△)
- -1兆6209億
- 自己株式の消却
- -
- 特定取引費用
- 15億9800万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2015年3月
- その他特別損失
- 3億3400万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -384億3700万
- 新株の発行
- -
- 当期純利益
- 6856億4000万
- コールマネー等の純増減(△)
- -1兆5214億
- 自己株式の消却
- -
- 特定取引費用
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2016年3月
- その他特別損失
- 4億1600万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -650億1200万
- 新株の発行
- -
- 当期純利益
- 7257億200万
- コールマネー等の純増減(△)
- -4兆871億
- 自己株式の消却
- -
- 特定取引費用
- 25億9800万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2017年3月
- その他特別損失
- 2億8500万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -176億7700万
- 新株の発行
- -
- 当期純利益
- 6464億5700万
- コールマネー等の純増減(△)
- 1520億2600万
- 自己株式の消却
- -
- 特定取引費用
- 8億9800万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2018年3月
- その他特別損失
- 7000万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -248億300万
- 新株の発行
- -
- 当期純利益
- 6083億2600万
- コールマネー等の純増減(△)
- 1221億300万
- 自己株式の消却
- -
- 特定取引費用
- 8億2900万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2019年3月
- その他特別損失
- 1億1200万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -578億6300万
- 新株の発行
- -
- 当期純利益
- 1187億6200万
- コールマネー等の純増減(△)
- 1兆7481億
- 自己株式の消却
- -
- 特定取引費用
- 19億8700万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2020年3月
- その他特別損失
- 3600万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -919億5000万
- 新株の発行
- -
- 当期純利益
- 4572億2100万
- コールマネー等の純増減(△)
- 3兆1283億
- 自己株式の消却
- -
- 特定取引費用
- 152億3900万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2021年3月
- その他特別損失
- 6億2500万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 868億700万
- 新株の発行
- -
- 当期純利益
- 4773億7500万
- コールマネー等の純増減(△)
- -8127億1400万
- 自己株式の消却
- -
- 特定取引費用
- 3億1100万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -6億6800万
2022年3月
- その他特別損失
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 563億9200万
- 新株の発行
- -
- 当期純利益
- 5431億8300万
- コールマネー等の純増減(△)
- -1330億5700万
- 自己株式の消却
- -
- 特定取引費用
- 7302億400万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2023年3月
- その他特別損失
- 2億2000万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 690億6700万
- 新株の発行
- -
- 当期純利益
- 5601億3000万
- コールマネー等の純増減(△)
- 4兆8083億
- 自己株式の消却
- -
- 特定取引費用
- 6579億2300万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2024年3月
- その他特別損失
- 4億2900万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 1023億2300万
- 新株の発行
- -
- 当期純利益
- 6832億9900万
- コールマネー等の純増減(△)
- 9兆5118億
- 自己株式の消却
- -
- 特定取引費用
- 3638億1300万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
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