その他特別損失、退職給付に係る資産の増減額(△は増加)、債券貸借取引支払保証金の純増(△)減他4件
2008年3月
- その他特別損失
- 3億7000万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 債券貸借取引支払保証金の純増(△)減
- -4449億2600万
- 有価証券の売却による収入
- 66兆5327億
- 短期社債利息
- 79億7000万
- 特定取引負債
- 8兆3130億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
2009年3月
- その他特別損失
- 108億2800万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 債券貸借取引支払保証金の純増(△)減
- 3兆2497億
- 有価証券の売却による収入
- 57兆8850億
- 短期社債利息
- 59億1600万
- 特定取引負債
- 7兆9953億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2010年3月
- その他特別損失
- 539億7900万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 債券貸借取引支払保証金の純増(△)減
- 9063億5600万
- 有価証券の売却による収入
- 46兆468億
- 短期社債利息
- 27億700万
- 特定取引負債
- 7兆5796億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2011年3月
- その他特別損失
- 48億5200万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 債券貸借取引支払保証金の純増(△)減
- -7966億1000万
- 有価証券の売却による収入
- 71兆2159億
- 短期社債利息
- 19億5000万
- 特定取引負債
- 7兆6528億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2012年3月
- その他特別損失
- 110億7600万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 債券貸借取引支払保証金の純増(△)減
- 1351億200万
- 有価証券の売却による収入
- 82兆4444億
- 短期社債利息
- 20億9100万
- 特定取引負債
- 8兆2156億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2013年3月
- その他特別損失
- 144億1500万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 債券貸借取引支払保証金の純増(△)減
- 8624億9500万
- 有価証券の売却による収入
- 95兆2887億
- 短期社債利息
- 20億5300万
- 特定取引負債
- 7兆6864億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2014年3月
- その他特別損失
- 17億2500万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 債券貸借取引支払保証金の純増(△)減
- 5331億7300万
- 有価証券の売却による収入
- 73兆656億
- 短期社債利息
- 18億800万
- 特定取引負債
- 8兆1830億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2015年3月
- その他特別損失
- 3億3400万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -384億3700万
- 債券貸借取引支払保証金の純増(△)減
- 9513億9900万
- 有価証券の売却による収入
- 76兆4673億
- 短期社債利息
- 14億5300万
- 特定取引負債
- 8兆7431億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2016年3月
- その他特別損失
- 4億1600万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -650億1200万
- 債券貸借取引支払保証金の純増(△)減
- 6519億4900万
- 有価証券の売却による収入
- 36兆2844億
- 短期社債利息
- 10億8000万
- 特定取引負債
- 10兆2761億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2017年3月
- その他特別損失
- 2億8500万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -176億7700万
- 債券貸借取引支払保証金の純増(△)減
- 573億3800万
- 有価証券の売却による収入
- 41兆9306億
- 短期社債利息
- 2億3800万
- 特定取引負債
- 7兆9232億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2018年3月
- その他特別損失
- 7000万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -248億300万
- 債券貸借取引支払保証金の純増(△)減
- -1兆4億
- 有価証券の売却による収入
- 42兆2928億
- 短期社債利息
- 1億1400万
- 特定取引負債
- 8兆1215億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2019年3月
- その他特別損失
- 1億1200万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -578億6300万
- 債券貸借取引支払保証金の純増(△)減
- 1兆7723億
- 有価証券の売却による収入
- 38兆7993億
- 短期社債利息
- 2800万
- 特定取引負債
- 8兆3255億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2020年3月
- その他特別損失
- 3600万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -919億5000万
- 債券貸借取引支払保証金の純増(△)減
- 3349億7100万
- 有価証券の売却による収入
- 48兆1369億
- 短期社債利息
- 3100万
- 特定取引負債
- 9兆6048億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2021年3月
- その他特別損失
- 6億2500万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 868億700万
- 債券貸借取引支払保証金の純増(△)減
- -4645億4900万
- 有価証券の売却による収入
- 51兆9257億
- 短期社債利息
- 5500万
- 特定取引負債
- 8兆1153億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2022年3月
- その他特別損失
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 563億9200万
- 債券貸借取引支払保証金の純増(△)減
- 3676億2100万
- 有価証券の売却による収入
- 57兆1614億
- 短期社債利息
- 6800万
- 特定取引負債
- 9兆6089億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2023年3月
- その他特別損失
- 2億2000万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 690億6700万
- 債券貸借取引支払保証金の純増(△)減
- 4426億6000万
- 有価証券の売却による収入
- 44兆6527億
- 短期社債利息
- 7100万
- 特定取引負債
- 12兆6980億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2024年3月
- その他特別損失
- 4億2900万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 1023億2300万
- 債券貸借取引支払保証金の純増(△)減
- -4600億3400万
- 有価証券の売却による収入
- 37兆1494億
- 短期社債利息
- 1億1200万
- 特定取引負債
- 13兆8360億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -