8411 みずほ FG

時価

8兆5268億円

PER 予

11.35倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.83倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.42%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

その他経常費用、少数株主持分、コマーシャル・ペーパーの純増減（△）他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他経常費用	少数株主持分	コマーシャル・ペーパーの純増減（△）	のれん, みずほ銀行（連結） - みずほ銀行（連結）	会計方針の変更を反映した当期首残高	株式交換による増加	持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
2007/03	-	1.81兆	-	-	-	-	-
2008/03	0.59兆	1.79兆 -1.2%	-	-	-	-	-3百万
2009/03	1.25兆 +110.3%	2.05兆 +14.5%	-0.03兆	-	-	-	-
2010/03	0.5兆 -59.9%	2.32兆 +13.2%	-	-	-	-	-
2011/03	0.25兆 -49%	2.29兆 -1.3%	0.23兆黒転	-	-	-	-
2012/03	0.24兆 -5.5%	1.96兆 -14.6%	0.14兆 -38.6%	-	-	2315億	-
2013/03	0.37兆 +55.2%	1.81兆 -7.7%	0.06兆 -58.5%	20.5億	-	-	-
2014/03	0.12兆 -67.7%	1.84兆 +2.1%	-0.11兆赤転	113億 +448.3%	8.32兆	-	-
2015/03	0.19兆 +54.2%	1.64兆 -11.3%	-0.25兆赤拡	106億 -6.3%	9.75兆 +17.2%	-	-
2016/03	0.22兆 +17.6%	-	0.51兆黒転	71.8億 -32%	9.35兆 -4.1%	-	-
2017/03	0.27兆 +21.9%	-	-0.22兆赤転	-	-	-	-
2018/03	0.18兆 -32.7%	-	-0.04兆赤縮	-	-	-	-
2019/03	0.2兆 +13.3%	-	0.2兆黒転	-	-	-	-
2020/03	0.36兆 +77.7%	-	-0.51兆赤転	-	8.63兆 -7.7%	-	-
2021/03	0.49兆 +34.4%	-	1.69兆黒転	-	9.36兆 +8.5%	-	-
2022/03	0.58兆 +18.4%	-	-0.55兆赤転	-	-	-	-
2023/03	0.22兆 -61.1%	-	-0.16兆赤縮	-	9.21兆 -1.7%	-	-
2024/03	0.52兆 +134%	-	-0.85兆赤拡	-	-	-	-

2007年3月

その他経常費用: -
少数株主持分: 1兆8131億
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -
のれん, みずほ銀行（連結） - みずほ銀行（連結）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2008年3月

その他経常費用: 5934億5000万
少数株主持分: 1兆7920億
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -
のれん, みずほ銀行（連結） - みずほ銀行（連結）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -300万

2009年3月

その他経常費用: 1兆2478億
少数株主持分: 2兆516億
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -300億
のれん, みずほ銀行（連結） - みずほ銀行（連結）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2010年3月

その他経常費用: 5001億700万
少数株主持分: 2兆3217億
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -
のれん, みずほ銀行（連結） - みずほ銀行（連結）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2011年3月

その他経常費用: 2549億4500万
少数株主持分: 2兆2921億
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: 2261億6700万
のれん, みずほ銀行（連結） - みずほ銀行（連結）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2012年3月

その他経常費用: 2408億900万
少数株主持分: 1兆9576億
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: 1389億900万
のれん, みずほ銀行（連結） - みずほ銀行（連結）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
株式交換による増加: 2315億400万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2013年3月

その他経常費用: 3737億800万
少数株主持分: 1兆8064億
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: 576億9900万
のれん, みずほ銀行（連結） - みずほ銀行（連結）: 20億5400万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2014年3月

その他経常費用: 1208億
少数株主持分: 1兆8440億
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -1080億4800万
のれん, みずほ銀行（連結） - みずほ銀行（連結）: 112億6200万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 8兆3212億
株式交換による増加: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2015年3月

その他経常費用: 1862億9600万
少数株主持分: 1兆6355億
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -2531億5200万
のれん, みずほ銀行（連結） - みずほ銀行（連結）: 105億5300万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 9兆7524億
株式交換による増加: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2016年3月

その他経常費用: 2191億6600万
少数株主持分: -
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: 5055億6800万
のれん, みずほ銀行（連結） - みずほ銀行（連結）: 71億7600万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 9兆3546億
株式交換による増加: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2017年3月

その他経常費用: 2672億3300万
少数株主持分: -
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -2160億4100万
のれん, みずほ銀行（連結） - みずほ銀行（連結）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2018年3月

その他経常費用: 1798億6300万
少数株主持分: -
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -375億7600万
のれん, みずほ銀行（連結） - みずほ銀行（連結）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2019年3月

その他経常費用: 2037億8800万
少数株主持分: -
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: 1991億400万
のれん, みずほ銀行（連結） - みずほ銀行（連結）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2020年3月

その他経常費用: 3621億4200万
少数株主持分: -
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -5116億900万
のれん, みずほ銀行（連結） - みずほ銀行（連結）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 8兆6312億
株式交換による増加: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2021年3月

その他経常費用: 4865億5400万
少数株主持分: -
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: 1兆6868億
のれん, みずほ銀行（連結） - みずほ銀行（連結）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 9兆3614億
株式交換による増加: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2022年3月

その他経常費用: 5758億9600万
少数株主持分: -
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -5514億6400万
のれん, みずほ銀行（連結） - みずほ銀行（連結）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2023年3月

その他経常費用: 2240億9500万
少数株主持分: -
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -1552億1600万
のれん, みずほ銀行（連結） - みずほ銀行（連結）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 9兆2065億
株式交換による増加: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2024年3月

その他経常費用: 5243億8300万
少数株主持分: -
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -8544億6700万
のれん, みずほ銀行（連結） - みずほ銀行（連結）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -