8411 みずほ FG

時価

8兆341億円

PER 予

10.69倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.63%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

その他の支払利息、のれん償却額 - その他、特定取引資産の純増（△）減他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他の支払利息		のれん償却額 - その他		特定取引資産の純増（△）減		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少		持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
2008/03	1638億		-		-3.72兆		-16百万		-
2009/03	1327億	-19%	-		-0.17兆	赤縮	-		-
2010/03	207億	-84.4%	-		0.45兆	黒転	-		-
2011/03	221億	+7.1%	-		0.18兆	-59.7%	-		-
2012/03	373億	+68.3%	-		-0.64兆	赤転	-		-
2013/03	313億	-16.1%	217百万		0.38兆	黒転	-		-
2014/03	275億	-11.9%	-		2.94兆	+674.5%	-		-
2015/03	363億	+31.9%	-		1兆	-66.1%	-		-
2016/03	256億	-29.4%	-		-2.45兆	赤転	-		-
2017/03	332億	+29.5%	-		2.43兆	黒転	-		-
2018/03	209億	-37%	-		-0.13兆	赤転	-		-
2019/03	630億	+200.9%	-		-1.54兆	赤拡	-		-
2020/03	841億	+33.5%	-		-1.44兆	赤縮	-		-
2021/03	183億	-78.3%	-		1.19兆	黒転	-		-668百万
2022/03	163億	-10.6%	-		-0.2兆	赤転	-		-
2023/03	1663億	+917.8%	-		-3.87兆	赤拡	-		-
2024/03	3552億	+113.6%	-		-2.6兆	赤縮	-		-

2008年3月

その他の支払利息: 1638億4100万
のれん償却額 - その他: -
特定取引資産の純増（△）減: -3兆7238億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2009年3月

その他の支払利息: 1326億9000万
のれん償却額 - その他: -
特定取引資産の純増（△）減: -1730億1200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2010年3月

その他の支払利息: 206億8200万
のれん償却額 - その他: -
特定取引資産の純増（△）減: 4455億5000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2011年3月

その他の支払利息: 221億4600万
のれん償却額 - その他: -
特定取引資産の純増（△）減: 1797億1300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2012年3月

その他の支払利息: 372億6600万
のれん償却額 - その他: -
特定取引資産の純増（△）減: -6392億200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2013年3月

その他の支払利息: 312億6900万
のれん償却額 - その他: 2億1700万
特定取引資産の純増（△）減: 3801億9300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2014年3月

その他の支払利息: 275億3600万
のれん償却額 - その他: -
特定取引資産の純増（△）減: 2兆9445億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2015年3月

その他の支払利息: 363億2600万
のれん償却額 - その他: -
特定取引資産の純増（△）減: 9995億1300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2016年3月

その他の支払利息: 256億4800万
のれん償却額 - その他: -
特定取引資産の純増（△）減: -2兆4506億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2017年3月

その他の支払利息: 332億1400万
のれん償却額 - その他: -
特定取引資産の純増（△）減: 2兆4263億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2018年3月

その他の支払利息: 209億3200万
のれん償却額 - その他: -
特定取引資産の純増（△）減: -1329億5100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2019年3月

その他の支払利息: 629億8600万
のれん償却額 - その他: -
特定取引資産の純増（△）減: -1兆5365億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2020年3月

その他の支払利息: 840億7300万
のれん償却額 - その他: -
特定取引資産の純増（△）減: -1兆4359億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2021年3月

その他の支払利息: 182億6600万
のれん償却額 - その他: -
特定取引資産の純増（△）減: 1兆1885億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -6億6800万

2022年3月

その他の支払利息: 163億3400万
のれん償却額 - その他: -
特定取引資産の純増（△）減: -2010億2300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2023年3月

その他の支払利息: 1662億5100万
のれん償却額 - その他: -
特定取引資産の純増（△）減: -3兆8697億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2024年3月

その他の支払利息: 3551億8700万
のれん償却額 - その他: -
特定取引資産の純増（△）減: -2兆6049億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -