その他の受入利息、預け金(中央銀行預け金を除く)の純増(△)減、その他経常費用他1件
2008年3月
- その他の受入利息
- 920億4900万
- 預け金(中央銀行預け金を除く)の純増(△)減
- -5233億100万
- その他経常費用
- 5934億5000万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2009年3月
- その他の受入利息
- 787億9300万
- 預け金(中央銀行預け金を除く)の純増(△)減
- 6638億2400万
- その他経常費用
- 1兆2478億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- 6000万
2010年3月
- その他の受入利息
- 1164億800万
- 預け金(中央銀行預け金を除く)の純増(△)減
- 668億4100万
- その他経常費用
- 5001億700万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2011年3月
- その他の受入利息
- 1366億3300万
- 預け金(中央銀行預け金を除く)の純増(△)減
- -4052億200万
- その他経常費用
- 2549億4500万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2012年3月
- その他の受入利息
- 1185億9100万
- 預け金(中央銀行預け金を除く)の純増(△)減
- -532億8600万
- その他経常費用
- 2408億900万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2013年3月
- その他の受入利息
- 903億2600万
- 預け金(中央銀行預け金を除く)の純増(△)減
- 1747億7100万
- その他経常費用
- 3737億800万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2014年3月
- その他の受入利息
- 938億8000万
- 預け金(中央銀行預け金を除く)の純増(△)減
- 1957億1600万
- その他経常費用
- 1208億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2015年3月
- その他の受入利息
- 924億9500万
- 預け金(中央銀行預け金を除く)の純増(△)減
- 4711億4100万
- その他経常費用
- 1862億9600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2016年3月
- その他の受入利息
- 724億4900万
- 預け金(中央銀行預け金を除く)の純増(△)減
- -2952億1400万
- その他経常費用
- 2191億6600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2017年3月
- その他の受入利息
- 556億2400万
- 預け金(中央銀行預け金を除く)の純増(△)減
- -4167億4000万
- その他経常費用
- 2672億3300万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2018年3月
- その他の受入利息
- 696億6200万
- 預け金(中央銀行預け金を除く)の純増(△)減
- -96億7800万
- その他経常費用
- 1798億6300万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2019年3月
- その他の受入利息
- 1158億1300万
- 預け金(中央銀行預け金を除く)の純増(△)減
- 6110億7000万
- その他経常費用
- 2037億8800万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2020年3月
- その他の受入利息
- 1240億7400万
- 預け金(中央銀行預け金を除く)の純増(△)減
- -3655億6400万
- その他経常費用
- 3621億4200万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2021年3月
- その他の受入利息
- 585億300万
- 預け金(中央銀行預け金を除く)の純増(△)減
- 2390億9400万
- その他経常費用
- 4865億5400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2022年3月
- その他の受入利息
- 634億1900万
- 預け金(中央銀行預け金を除く)の純増(△)減
- -1255億6500万
- その他経常費用
- 5758億9600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2023年3月
- その他の受入利息
- 2189億9600万
- 預け金(中央銀行預け金を除く)の純増(△)減
- -445億5700万
- その他経常費用
- 2240億9500万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2024年3月
- その他の受入利息
- 4505億2100万
- 預け金(中央銀行預け金を除く)の純増(△)減
- -3242億8600万
- その他経常費用
- 5243億8300万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
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