8411 みずほ FG

時価

7兆9580億円

PER 予

10.59倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.67%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

その他の受入利息、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少、土地再評価差額金の取崩他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他の受入利息		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少		土地再評価差額金の取崩		特定取引資産の純増（△）減
2008/03	920億		-16百万		31.5億		-3.72兆
2009/03	788億	-14.4%	-		10.5億	-66.8%	-0.17兆	赤縮
2010/03	1164億	+47.7%	-		80.1億	+665.8%	0.45兆	黒転
2011/03	1366億	+17.4%	-		7.01億	-91.2%	0.18兆	-59.7%
2012/03	1186億	-13.2%	-		48.9億	+598%	-0.64兆	赤転
2013/03	903億	-23.8%	-		22.5億	-54%	0.38兆	黒転
2014/03	939億	+3.9%	-		-		2.94兆	+674.5%
2015/03	925億	-1.5%	-		-		1兆	-66.1%
2016/03	724億	-21.7%	-		-		-2.45兆	赤転
2017/03	556億	-23.2%	-		-		2.43兆	黒転
2018/03	697億	+25.2%	-		-		-0.13兆	赤転
2019/03	1158億	+66.2%	-		-		-1.54兆	赤拡
2020/03	1241億	+7.1%	-		-		-1.44兆	赤縮
2021/03	585億	-52.8%	-		-		1.19兆	黒転
2022/03	634億	+8.4%	-		-		-0.2兆	赤転
2023/03	2190億	+245.3%	-		-		-3.87兆	赤拡
2024/03	4505億	+105.7%	-		-		-2.6兆	赤縮

2008年3月

その他の受入利息: 920億4900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
土地再評価差額金の取崩: 31億4800万
特定取引資産の純増（△）減: -3兆7238億

2009年3月

その他の受入利息: 787億9300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金の取崩: 10億4600万
特定取引資産の純増（△）減: -1730億1200万

2010年3月

その他の受入利息: 1164億800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金の取崩: 80億1000万
特定取引資産の純増（△）減: 4455億5000万

2011年3月

その他の受入利息: 1366億3300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金の取崩: 7億100万
特定取引資産の純増（△）減: 1797億1300万

2012年3月

その他の受入利息: 1185億9100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金の取崩: 48億9300万
特定取引資産の純増（△）減: -6392億200万

2013年3月

その他の受入利息: 903億2600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金の取崩: 22億4900万
特定取引資産の純増（△）減: 3801億9300万

2014年3月

その他の受入利息: 938億8000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金の取崩: -
特定取引資産の純増（△）減: 2兆9445億

2015年3月

その他の受入利息: 924億9500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金の取崩: -
特定取引資産の純増（△）減: 9995億1300万

2016年3月

その他の受入利息: 724億4900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金の取崩: -
特定取引資産の純増（△）減: -2兆4506億

2017年3月

その他の受入利息: 556億2400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金の取崩: -
特定取引資産の純増（△）減: 2兆4263億

2018年3月

その他の受入利息: 696億6200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金の取崩: -
特定取引資産の純増（△）減: -1329億5100万

2019年3月

その他の受入利息: 1158億1300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金の取崩: -
特定取引資産の純増（△）減: -1兆5365億

2020年3月

その他の受入利息: 1240億7400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金の取崩: -
特定取引資産の純増（△）減: -1兆4359億

2021年3月

その他の受入利息: 585億300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金の取崩: -
特定取引資産の純増（△）減: 1兆1885億

2022年3月

その他の受入利息: 634億1900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金の取崩: -
特定取引資産の純増（△）減: -2010億2300万

2023年3月

その他の受入利息: 2189億9600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金の取崩: -
特定取引資産の純増（△）減: -3兆8697億

2024年3月

その他の受入利息: 4505億2100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金の取崩: -
特定取引資産の純増（△）減: -2兆6049億