その他、現金及び現金同等物の四半期末残高、土地建物機械賃借料他2件
2007年3月
2008年3月
- その他
- 2900万
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 2兆557億
- 土地建物機械賃借料
- -
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- 45億7500万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2009年3月
- その他
- 6100万
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 5兆486億
- 土地建物機械賃借料
- -
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- 30億4000万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- 6000万
2010年3月
- その他
- 47億3200万
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 4兆6787億
- 土地建物機械賃借料
- -
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -125億5500万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2011年3月
- その他
- 42億6400万
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 9兆1824億
- 土地建物機械賃借料
- -
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2012年3月
- その他
- 14億1000万
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 6兆4831億
- 土地建物機械賃借料
- -
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2013年3月
- その他
- 11億9400万
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 11兆3475億
- 土地建物機械賃借料
- -
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2014年3月
- その他
- 31億8200万
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 19兆4324億
- 土地建物機械賃借料
- -
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2015年3月
- その他
- 26億2500万
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 27兆8407億
- 土地建物機械賃借料
- -
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2016年3月
- その他
- 59億6700万
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 35兆891億
- 土地建物機械賃借料
- -
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2017年3月
2018年3月
- その他
- 61億8600万
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 46兆3343億
- 土地建物機械賃借料
- -
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2019年3月
- その他
- 53億8600万
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 44兆2548億
- 土地建物機械賃借料
- -
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2020年3月
- その他
- 51億800万
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 39兆8636億
- 土地建物機械賃借料
- -
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2021年3月
- その他
- 57億2400万
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 46兆9813億
- 土地建物機械賃借料
- 33億6300万
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2022年3月
- その他
- 56億9500万
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 50兆1362億
- 土地建物機械賃借料
- 77億4900万
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2023年3月
- その他
- 26億6200万
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 65兆8256億
- 土地建物機械賃借料
- 145億5800万
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2024年3月
- その他
- 25億4100万
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 71兆1658億
- 土地建物機械賃借料
- 146億900万
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -