8411 みずほ FG

時価

7兆9402億円

PER 予

10.57倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.68%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

その他、有価証券利息、平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他	有価証券利息	平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー	当期変動額合計	持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高	特定取引負債の純増減（△）
2008/03	0.29億	69百万	-	-1.07兆	-	0.3兆
2009/03	0.61億 +110.3%	-	-	-0.9兆赤縮	-	0.11兆 -61.7%
2010/03	47.3億大幅増	1百万 -98.6%	-	0.73兆黒転	-	-1.02兆赤転
2011/03	42.6億 -9.9%	197百万大幅増	-	-0.22兆赤転	-	0.26兆黒転
2012/03	14.1億 -66.9%	-	-	0.07兆黒転	-	0.6兆 +126%
2013/03	11.9億 -15.3%	-	-	0.61兆 +821%	-	-0.76兆赤転
2014/03	31.8億 +166.5%	-	-	-	-	0.23兆黒転
2015/03	26.3億 -17.5%	-	-	-	-	0.36兆 +57.6%
2016/03	59.7億 +127.3%	-	-	-	-	1.72兆 +377.1%
2017/03	75億 +25.7%	-	-	-	-	-2.14兆赤転
2018/03	61.9億 -17.5%	-	-	-	-	0.15兆黒転
2019/03	53.9億 -12.9%	-	346	-	-	0.23兆 +47.1%
2020/03	51.1億 -5.2%	-	313 -9.54%	-	-	1.49兆 +554.2%
2021/03	57.2億 +12.1%	-	287 -8.31%	-	-	-2.02兆赤転
2022/03	57億 -0.5%	-	138 -51.92%	-	-24億	1.23兆黒転
2023/03	26.6億 -53.3%	-	120 -13.04%	-	-113億赤拡	2.86兆 +131.3%
2024/03	25.4億 -4.5%	-	-	-	-	0.18兆 -93.8%

2008年3月

その他: 2900万
有価証券利息: 6900万
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
当期変動額合計: -1兆748億
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
特定取引負債の純増減（△）: 2994億3900万

2009年3月

その他: 6100万
有価証券利息: -
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
当期変動額合計: -8968億200万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
特定取引負債の純増減（△）: 1146億5800万

2010年3月

その他: 47億3200万
有価証券利息: 100万
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
当期変動額合計: 7261億9900万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
特定取引負債の純増減（△）: -1兆210億

2011年3月

その他: 42億6400万
有価証券利息: 1億9700万
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
当期変動額合計: -2249億2400万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
特定取引負債の純増減（△）: 2643億4900万

2012年3月

その他: 14億1000万
有価証券利息: -
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
当期変動額合計: 657億8100万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
特定取引負債の純増減（△）: 5973億500万

2013年3月

その他: 11億9400万
有価証券利息: -
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
当期変動額合計: 6058億4500万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
特定取引負債の純増減（△）: -7561億9500万

2014年3月

その他: 31億8200万
有価証券利息: -
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
特定取引負債の純増減（△）: 2282億7000万

2015年3月

その他: 26億2500万
有価証券利息: -
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
特定取引負債の純増減（△）: 3597億7200万

2016年3月

その他: 59億6700万
有価証券利息: -
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
特定取引負債の純増減（△）: 1兆7166億

2017年3月

その他: 75億
有価証券利息: -
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
特定取引負債の純増減（△）: -2兆1424億

2018年3月

その他: 61億8600万
有価証券利息: -
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
特定取引負債の純増減（△）: 1546億6400万

2019年3月

その他: 53億8600万
有価証券利息: -
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: 346
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
特定取引負債の純増減（△）: 2274億5500万

2020年3月

その他: 51億800万
有価証券利息: -
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: 313
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
特定取引負債の純増減（△）: 1兆4880億

2021年3月

その他: 57億2400万
有価証券利息: -
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: 287
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
特定取引負債の純増減（△）: -2兆218億

2022年3月

その他: 56億9500万
有価証券利息: -
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: 138
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -24億200万
特定取引負債の純増減（△）: 1兆2343億

2023年3月

その他: 26億6200万
有価証券利息: -
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: 120
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -113億1900万
特定取引負債の純増減（△）: 2兆8554億

2024年3月

その他: 25億4100万
有価証券利息: -
平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
特定取引負債の純増減（△）: 1761億5700万