8411 みずほ FG

時価

7兆7777億円

PER 予

10.35倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.76倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.75%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

その他、債券貸借取引支払保証金の純増（△）減、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他		債券貸借取引支払保証金の純増（△）減		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少		有形固定資産の売却による収入		土地再評価差額金の取崩
2008/03	0.29億		-0.44兆		-16百万		185億		-
2009/03	0.61億	+110.3%	3.25兆	黒転	-		59.6億	-67.7%	-
2010/03	47.3億	大幅増	0.91兆	-72.1%	-		154億	+159.4%	-
2011/03	42.6億	-9.9%	-0.8兆	赤転	-		3.62億	-97.7%	-
2012/03	14.1億	-66.9%	0.14兆	黒転	-		117億	大幅増	-
2013/03	11.9億	-15.3%	0.86兆	+538.4%	-		64.1億	-45.2%	22.5億
2014/03	31.8億	+166.5%	0.53兆	-38.2%	-		51.7億	-19.4%	16億	-28.7%
2015/03	26.3億	-17.5%	0.95兆	+78.4%	-		15.9億	-69.4%	18.6億	+15.7%
2016/03	59.7億	+127.3%	0.65兆	-31.5%	-		129億	+714.7%	15.7億	-15.6%
2017/03	75億	+25.7%	0.06兆	-91.2%	-		89.3億	-30.8%	28.6億	+82.8%
2018/03	61.9億	-17.5%	-1兆	赤転	-		164億	+83.4%	12億	-58.2%
2019/03	53.9億	-12.9%	1.77兆	黒転	-		78.1億	-52.3%	65億	+442.9%
2020/03	51.1億	-5.2%	0.33兆	-81.1%	-		63.5億	-18.7%	11.2億	-82.8%
2021/03	57.2億	+12.1%	-0.46兆	赤転	-		136億	+114.4%	2.71億	-75.7%
2022/03	57億	-0.5%	0.37兆	黒転	-		182億	+33.9%	42.3億	大幅増
2023/03	26.6億	-53.3%	0.44兆	+20.4%	-		98.1億	-46.2%	28.3億	-33%
2024/03	-		-0.46兆	赤転	-		124億	+25.9%	24.4億	-13.9%

2008年3月

その他: 2900万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: -4449億2600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
有形固定資産の売却による収入: 184億5000万
土地再評価差額金の取崩: -

2009年3月

その他: 6100万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: 3兆2497億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有形固定資産の売却による収入: 59億5600万
土地再評価差額金の取崩: -

2010年3月

その他: 47億3200万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: 9063億5600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有形固定資産の売却による収入: 154億4900万
土地再評価差額金の取崩: -

2011年3月

その他: 42億6400万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: -7966億1000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有形固定資産の売却による収入: 3億6200万
土地再評価差額金の取崩: -

2012年3月

その他: 14億1000万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: 1351億200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有形固定資産の売却による収入: 117億700万
土地再評価差額金の取崩: -

2013年3月

その他: 11億9400万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: 8624億9500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有形固定資産の売却による収入: 64億1300万
土地再評価差額金の取崩: 22億4900万

2014年3月

その他: 31億8200万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: 5331億7300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有形固定資産の売却による収入: 51億7200万
土地再評価差額金の取崩: 16億400万

2015年3月

その他: 26億2500万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: 9513億9900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有形固定資産の売却による収入: 15億8500万
土地再評価差額金の取崩: 18億5600万

2016年3月

その他: 59億6700万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: 6519億4900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有形固定資産の売却による収入: 129億1300万
土地再評価差額金の取崩: 15億6600万

2017年3月

その他: 75億
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: 573億3800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有形固定資産の売却による収入: 89億3200万
土地再評価差額金の取崩: 28億6300万

2018年3月

その他: 61億8600万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: -1兆4億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有形固定資産の売却による収入: 163億8500万
土地再評価差額金の取崩: 11億9800万

2019年3月

その他: 53億8600万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: 1兆7723億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有形固定資産の売却による収入: 78億1100万
土地再評価差額金の取崩: 65億400万

2020年3月

その他: 51億800万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: 3349億7100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有形固定資産の売却による収入: 63億5300万
土地再評価差額金の取崩: 11億1700万

2021年3月

その他: 57億2400万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: -4645億4900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有形固定資産の売却による収入: 136億1800万
土地再評価差額金の取崩: 2億7100万

2022年3月

その他: 56億9500万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: 3676億2100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有形固定資産の売却による収入: 182億3900万
土地再評価差額金の取崩: 42億2700万

2023年3月

その他: 26億6200万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: 4426億6000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有形固定資産の売却による収入: 98億1300万
土地再評価差額金の取崩: 28億3400万

2024年3月

その他: -
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: -4600億3400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有形固定資産の売却による収入: 123億5300万
土地再評価差額金の取崩: 24億4100万