その他、自己株式の消却、投資損失引当金の増減額(△は減少)他2件
2008年3月
- その他
- 2900万
- 自己株式の消却
- -3710億5500万
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -1億4400万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- ソフトウエア
- 2284億1200万
2009年3月
- その他
- 6100万
- 自己株式の消却
- -1463億800万
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -2700万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ソフトウエア
- 2327億8600万
2010年3月
- その他
- 47億3200万
- 自己株式の消却
- -
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- 2600万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ソフトウエア
- 2449億2500万
2011年3月
- その他
- 42億6400万
- 自己株式の消却
- -
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ソフトウエア
- 2279億3800万
2012年3月
- その他
- 14億1000万
- 自己株式の消却
- -
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -1400万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ソフトウエア
- 2160億6600万
2013年3月
- その他
- 11億9400万
- 自己株式の消却
- -
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- 3000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ソフトウエア
- 2102億4400万
2014年3月
- その他
- 31億8200万
- 自己株式の消却
- -
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -1400万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ソフトウエア
- 2860億2800万
2015年3月
- その他
- 26億2500万
- 自己株式の消却
- -
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -2500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ソフトウエア
- 3092億700万
2016年3月
- その他
- 59億6700万
- 自己株式の消却
- -
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ソフトウエア
- 3189億2000万
2017年3月
- その他
- 75億
- 自己株式の消却
- -
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ソフトウエア
- 3085億9500万
2018年3月
- その他
- 61億8600万
- 自己株式の消却
- -
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ソフトウエア
- 2852億8400万
2019年3月
- その他
- 53億8600万
- 自己株式の消却
- -
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ソフトウエア
- 1613億6400万
2020年3月
- その他
- 51億800万
- 自己株式の消却
- -
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ソフトウエア
- 4291億3600万
2021年3月
- その他
- 57億2400万
- 自己株式の消却
- -
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- 0
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ソフトウエア
- 4100億2600万
2022年3月
- その他
- 56億9500万
- 自己株式の消却
- -
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- 1億600万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ソフトウエア
- 3715億3400万
2023年3月
- その他
- 26億6200万
- 自己株式の消却
- -
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -1億600万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ソフトウエア
- 3753億2200万
2024年3月
- その他
- -
- 自己株式の消却
- -
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- 300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ソフトウエア
- 3838億6300万