8411 みずほ FG

時価

7兆8716億円

PER 予

10.48倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.71%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

その他の経常費用、特定取引資産の純増（△）減、役務取引等収益他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他の経常費用	特定取引資産の純増（△）減	役務取引等収益	建物	土地再評価差額金の取崩	持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
2008/03	5935億	-3.72兆	0.6兆	2748億	31.5億	0
2009/03	9676億 +63%	-0.17兆赤縮	0.51兆 -13.7%	2840億 +3.4%	10.5億 -66.8%	-
2010/03	3840億 -60.3%	0.45兆黒転	0.56兆 +8.2%	3125億 +10%	80.1億 +665.8%	-
2011/03	2549億 -33.6%	0.18兆 -59.7%	0.56兆 +0.9%	3220億 +3%	7.01億 -91.2%	-
2012/03	2408億 -5.5%	-0.64兆赤転	0.57兆 +0.8%	3258億 +1.2%	48.9億 +598%	-
2013/03	2950億 +22.5%	0.38兆黒転	0.62兆 +9%	3153億 -3.2%	22.5億 -54%	-
2014/03	1208億 -59%	2.94兆 +674.5%	0.68兆 +10.5%	3232億 +2.5%	-	-
2015/03	1863億 +54.2%	1兆 -66.1%	0.73兆 +6.9%	3401億 +5.2%	-	-
2016/03	2147億 +15.3%	-2.45兆赤転	0.75兆 +3.1%	3443億 +1.2%	-	-
2017/03	2057億 -4.2%	2.43兆黒転	0.75兆 +0.2%	3481億 +1.1%	-	-
2018/03	1799億 -12.6%	-0.13兆赤転	0.77兆 +1.8%	3415億 -1.9%	-	-
2019/03	2038億 +13.3%	-1.54兆赤拡	0.77兆 -0.1%	2876億 -15.8%	-	-
2020/03	2011億 -1.3%	-1.44兆赤縮	0.78兆 +1.7%	2870億 -0.2%	-	-
2021/03	3059億 +52.1%	1.19兆黒転	0.84兆 +8.4%	2686億 -6.4%	-	-
2022/03	3394億 +10.9%	-0.2兆赤転	0.91兆 +7.3%	3400億 +26.6%	-	-
2023/03	1584億 -53.3%	-3.87兆赤拡	0.92兆 +1.1%	3252億 -4.3%	-	-
2024/03	4457億 +181.4%	-2.6兆赤縮	1.06兆 +15.8%	3303億 +1.6%	-	-

2008年3月

その他の経常費用: 5934億5000万
特定取引資産の純増（△）減: -3兆7238億
役務取引等収益: 5967億5900万
建物: 2747億5100万
土地再評価差額金の取崩: 31億4800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: 0

2009年3月

その他の経常費用: 9675億7800万
特定取引資産の純増（△）減: -1730億1200万
役務取引等収益: 5149億9700万
建物: 2839億9200万
土地再評価差額金の取崩: 10億4600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2010年3月

その他の経常費用: 3839億9100万
特定取引資産の純増（△）減: 4455億5000万
役務取引等収益: 5573億1200万
建物: 3125億1200万
土地再評価差額金の取崩: 80億1000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2011年3月

その他の経常費用: 2549億4500万
特定取引資産の純増（△）減: 1797億1300万
役務取引等収益: 5624億8500万
建物: 3219億8700万
土地再評価差額金の取崩: 7億100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2012年3月

その他の経常費用: 2408億900万
特定取引資産の純増（△）減: -6392億200万
役務取引等収益: 5668億8800万
建物: 3258億400万
土地再評価差額金の取崩: 48億9300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2013年3月

その他の経常費用: 2949億8600万
特定取引資産の純増（△）減: 3801億9300万
役務取引等収益: 6176億8100万
建物: 3152億6800万
土地再評価差額金の取崩: 22億4900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2014年3月

その他の経常費用: 1208億
特定取引資産の純増（△）減: 2兆9445億
役務取引等収益: 6824億
建物: 3231億9400万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2015年3月

その他の経常費用: 1862億9600万
特定取引資産の純増（△）減: 9995億1300万
役務取引等収益: 7293億4100万
建物: 3401億100万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2016年3月

その他の経常費用: 2147億2000万
特定取引資産の純増（△）減: -2兆4506億
役務取引等収益: 7517億1200万
建物: 3443億1100万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2017年3月

その他の経常費用: 2056億7600万
特定取引資産の純増（△）減: 2兆4263億
役務取引等収益: 7529億8200万
建物: 3480億6800万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2018年3月

その他の経常費用: 1798億6300万
特定取引資産の純増（△）減: -1329億5100万
役務取引等収益: 7666億1200万
建物: 3415億3300万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2019年3月

その他の経常費用: 2037億8800万
特定取引資産の純増（△）減: -1兆5365億
役務取引等収益: 7659億7700万
建物: 2876億3400万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2020年3月

その他の経常費用: 2011億3700万
特定取引資産の純増（△）減: -1兆4359億
役務取引等収益: 7788億4200万
建物: 2870億3800万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2021年3月

その他の経常費用: 3059億1800万
特定取引資産の純増（△）減: 1兆1885億
役務取引等収益: 8439億5300万
建物: 2685億8700万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2022年3月

その他の経常費用: 3394億400万
特定取引資産の純増（△）減: -2010億2300万
役務取引等収益: 9055億7500万
建物: 3400億1600万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2023年3月

その他の経常費用: 1583億9600万
特定取引資産の純増（△）減: -3兆8697億
役務取引等収益: 9155億3400万
建物: 3252億4100万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2024年3月

その他の経常費用: 4457億1000万
特定取引資産の純増（△）減: -2兆6049億
役務取引等収益: 1兆602億
建物: 3303億2500万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -