貸倒引当金繰入額、減価償却費、役務取引等費用他2件
2008年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 減価償却費
- -
- 役務取引等費用
- 1022億3300万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- 28億6700万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- 0
2009年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 2802億5000万
- 減価償却費
- -
- 役務取引等費用
- 983億4300万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2010年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 1161億1500万
- 減価償却費
- -
- 役務取引等費用
- 912億7100万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 787億2100万
- 減価償却費
- 14億8200万
- 役務取引等費用
- 1103億300万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2014年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 減価償却費
- 11億8100万
- 役務取引等費用
- 1216億3100万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2015年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 減価償却費
- 20億8000万
- 役務取引等費用
- 1359億8100万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2016年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 44億4600万
- 減価償却費
- 22億5100万
- 役務取引等費用
- 1441億6000万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2017年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 615億5700万
- 減価償却費
- 27億200万
- 役務取引等費用
- 1494億3900万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2018年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 減価償却費
- 38億4700万
- 役務取引等費用
- 1522億6200万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2019年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 減価償却費
- 42億5300万
- 役務取引等費用
- 1555億5000万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2020年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 1610億500万
- 減価償却費
- 41億5500万
- 役務取引等費用
- 1595億9800万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2021年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 1806億3600万
- 減価償却費
- 37億8000万
- 役務取引等費用
- 1568億500万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
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2022年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 2364億9100万
- 減価償却費
- 40億200万
- 役務取引等費用
- 1645億7900万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
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2023年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 656億9800万
- 減価償却費
- 27億1100万
- 役務取引等費用
- 1638億4100万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
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2024年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 786億7200万
- 減価償却費
- -
- 役務取引等費用
- 2036億2700万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
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