貸倒引当金繰入額、特定取引負債の純増減(△)、特定取引負債他2件
2008年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 特定取引負債の純増減(△)
- 2994億3900万
- 特定取引負債
- 8兆3130億
- 当期変動額合計
- -1兆331億
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
2009年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 2802億5000万
- 特定取引負債の純増減(△)
- 1146億5800万
- 特定取引負債
- 7兆9953億
- 当期変動額合計
- -1兆5075億
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
2010年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 1161億1500万
- 特定取引負債の純増減(△)
- -1兆210億
- 特定取引負債
- 7兆5796億
- 当期変動額合計
- 1兆6504億
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
2011年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 特定取引負債の純増減(△)
- 2643億4900万
- 特定取引負債
- 7兆6528億
- 当期変動額合計
- 7869億4600万
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
2012年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 特定取引負債の純増減(△)
- 5973億500万
- 特定取引負債
- 8兆2156億
- 当期変動額合計
- 2452億9600万
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
2013年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 787億2100万
- 特定取引負債の純増減(△)
- -7561億9500万
- 特定取引負債
- 7兆6864億
- 当期変動額合計
- 8669億3400万
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
2014年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 特定取引負債の純増減(△)
- 2282億7000万
- 特定取引負債
- 8兆1830億
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
2015年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 特定取引負債の純増減(△)
- 3597億7200万
- 特定取引負債
- 8兆7431億
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
2016年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 44億4600万
- 特定取引負債の純増減(△)
- 1兆7166億
- 特定取引負債
- 10兆2761億
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
2017年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 615億5700万
- 特定取引負債の純増減(△)
- -2兆1424億
- 特定取引負債
- 7兆9232億
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
2018年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 特定取引負債の純増減(△)
- 1546億6400万
- 特定取引負債
- 8兆1215億
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
2019年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 特定取引負債の純増減(△)
- 2274億5500万
- 特定取引負債
- 8兆3255億
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
2020年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 1610億500万
- 特定取引負債の純増減(△)
- 1兆4880億
- 特定取引負債
- 9兆6048億
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
2021年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 1806億3600万
- 特定取引負債の純増減(△)
- -2兆218億
- 特定取引負債
- 8兆1153億
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
2022年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 2364億9100万
- 特定取引負債の純増減(△)
- 1兆2343億
- 特定取引負債
- 9兆6089億
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -24億200万
2023年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 656億9800万
- 特定取引負債の純増減(△)
- 2兆8554億
- 特定取引負債
- 12兆6980億
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -113億1900万
2024年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 786億7200万
- 特定取引負債の純増減(△)
- 1761億5700万
- 特定取引負債
- 13兆8360億
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -