貸倒引当金繰入額、連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替、資金調達による支出他2件
2008年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替
- -
- 資金調達による支出
- -1兆8035億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- 資産の部合計
- 154兆4121億
2009年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 2802億5000万
- 連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替
- -
- 資金調達による支出
- -1兆1383億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 資産の部合計
- 152兆7230億
2010年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 1161億1500万
- 連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替
- 1309億1300万
- 資金調達による支出
- -4333億5000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 資産の部合計
- 156兆2535億
2011年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替
- -
- 資金調達による支出
- -3739億9900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 資産の部合計
- 160兆8120億
2012年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替
- -
- 資金調達による支出
- -3388億9300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 資産の部合計
- 165兆3605億
2013年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 787億2100万
- 連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替
- -
- 資金調達による支出
- -3613億900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 資産の部合計
- 177兆4110億
2014年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替
- -
- 資金調達による支出
- -3287億4700万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 資産の部合計
- 175兆8228億
2015年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替
- -
- 資金調達による支出
- -3460億6000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 資産の部合計
- 189兆6847億
2016年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 44億4600万
- 連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替
- -
- 資金調達による支出
- -3861億3500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 資産の部合計
- 193兆4585億
2017年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 615億5700万
- 連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替
- -
- 資金調達による支出
- -5534億9400万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 資産の部合計
- 200兆5086億
2018年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替
- -
- 資金調達による支出
- -7977億2500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 資産の部合計
- 205兆283億
2019年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替
- -
- 資金調達による支出
- -1兆2502億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 資産の部合計
- 200兆7922億
2020年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 1610億500万
- 連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替
- -
- 資金調達による支出
- -1兆3154億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 資産の部合計
- 214兆6590億
2021年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 1806億3600万
- 連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替
- -
- 資金調達による支出
- -4962億4100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 資産の部合計
- 225兆5862億
2022年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 2364億9100万
- 連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替
- -
- 資金調達による支出
- -2738億5500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 資産の部合計
- 237兆661億
2023年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 656億9800万
- 連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替
- -
- 資金調達による支出
- -2兆283億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 資産の部合計
- 254兆2582億
2024年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 786億7200万
- 連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替
- -
- 資金調達による支出
- -4兆7569億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 資産の部合計
- 278兆6721億