償却債権取立益、新株の発行、持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高他5件
2008年3月
2009年3月
- 償却債権取立益
- -
- 新株の発行
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- 0
- 自己株式の処分
- 4億400万
- 有形固定資産の取得による支出
- -1061億100万
- 従業員数 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
- 債券貸借取引支払保証金
- 5兆8194億
2010年3月
- 償却債権取立益
- -
- 新株の発行
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 自己株式の処分
- 3億7600万
- 有形固定資産の取得による支出
- -1355億200万
- 従業員数 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
- 債券貸借取引支払保証金
- 5兆7449億
2011年3月
- 償却債権取立益
- -
- 新株の発行
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 自己株式の処分
- 6億7500万
- 有形固定資産の取得による支出
- -758億300万
- 従業員数 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
- 債券貸借取引支払保証金
- 6兆5415億
2012年3月
- 償却債権取立益
- 393億8400万
- 新株の発行
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 自己株式の処分
- 119億5300万
- 有形固定資産の取得による支出
- -536億1300万
- 従業員数 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
- 債券貸借取引支払保証金
- 6兆4064億
2013年3月
- 償却債権取立益
- 269億1400万
- 新株の発行
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 自己株式の処分
- 21億7600万
- 有形固定資産の取得による支出
- -480億4400万
- 従業員数 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
- 債券貸借取引支払保証金
- 5兆5439億
2014年3月
- 償却債権取立益
- 251億6000万
- 新株の発行
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -894億2500万
- 従業員数 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
- 債券貸借取引支払保証金
- 5兆107億
2015年3月
- 償却債権取立益
- 168億6200万
- 新株の発行
- 8億6300万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -2162億9900万
- 従業員数 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
- 債券貸借取引支払保証金
- 4兆593億
2016年3月
- 償却債権取立益
- 182億7300万
- 新株の発行
- 7億7200万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -672億9800万
- 従業員数 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
- 債券貸借取引支払保証金
- 3兆4073億
2017年3月
- 償却債権取立益
- 336億3000万
- 新株の発行
- 9億6900万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -1056億3400万
- 従業員数 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
- 債券貸借取引支払保証金
- 3兆3500億
2018年3月
- 償却債権取立益
- 122億300万
- 新株の発行
- 5億4600万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -579億7400万
- 従業員数 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
- 債券貸借取引支払保証金
- 4兆3505億
2019年3月
- 償却債権取立益
- 103億9500万
- 新株の発行
- 4億3700万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -427億300万
- 従業員数 - グローバルコーポレートカンパニー
- 8,731
- 債券貸借取引支払保証金
- 2兆5781億
2020年3月
- 償却債権取立益
- 119億100万
- 新株の発行
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -858億4000万
- 従業員数 - グローバルコーポレートカンパニー
- 8,873
- 債券貸借取引支払保証金
- 2兆2431億
2021年3月
- 償却債権取立益
- 50億3400万
- 新株の発行
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -6億6800万
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -1073億9200万
- 従業員数 - グローバルコーポレートカンパニー
- 9,181
- 債券貸借取引支払保証金
- 2兆7077億
2022年3月
- 償却債権取立益
- 182億6000万
- 新株の発行
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -422億9700万
- 従業員数 - グローバルコーポレートカンパニー
- 9,220
- 債券貸借取引支払保証金
- 2兆3400億
2023年3月
- 償却債権取立益
- 77億3000万
- 新株の発行
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -648億4500万
- 従業員数 - グローバルコーポレートカンパニー
- 10,239
- 債券貸借取引支払保証金
- 1兆8974億
2024年3月
- 償却債権取立益
- 55億1100万
- 新株の発行
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -631億2300万
- 従業員数 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
- 債券貸借取引支払保証金
- 2兆3574億