8411 みずほ FG

時価

9兆5602億円

PER 予

11.64倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.89倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.45%

ROE 予

7.68%

ROA 予

0.3%

会計方針の変更を反映した当期首残高、その他有価証券評価差額金（税引後）、平均臨時雇用人員 - アセットマネジメントカンパニー他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	会計方針の変更を反映した当期首残高		その他有価証券評価差額金（税引後）		平均臨時雇用人員 - アセットマネジメントカンパニー		持分法による投資損益（△は益）		自己株式の取得
2008/03	-		-		-		-90.8億		-
2009/03	-		-		-		35.8億	黒転	-
2010/03	-		-		-		-28.9億	赤転	-
2011/03	-		-0.2兆		-		61.9億	黒転	-
2012/03	-		0.05兆	黒転	-		-26.9億	赤転	-
2013/03	-		0.58兆	大幅増	-		111億	黒転	-3.95億
2014/03	8.32兆		0.14兆	-76.6%	-		-155億	赤転	-374億	赤拡
2015/03	9.75兆	+17.2%	1兆	+644.2%	-		-151億	赤縮	-2.73億	赤縮
2016/03	9.35兆	-4.1%	-0.44兆	赤転	-		-243億	赤拡	-6.53億	赤拡
2017/03	-		-0.01兆	赤縮	-		-189億	赤縮	-19億	赤拡
2018/03	-		0.1兆	黒転	-		-215億	赤拡	-24.3億	赤拡
2019/03	-		-0.21兆	赤転	126		-512億	赤拡	-30億	赤拡
2020/03	8.63兆	-7.7%	-0.36兆	赤拡	127	+0.79%	-304億	赤縮	-19.1億	赤縮
2021/03	9.36兆	+8.5%	0.31兆	黒転	119	-6.3%	-199億	赤縮	-25.5億	赤拡
2022/03	-		-0.41兆	赤転	123	+3.36%	-254億	赤拡	-28.7億	赤拡
2023/03	9.21兆	-1.7%	-0.16兆	赤縮	138	+12.2%	-119億	赤縮	-23.1億	赤縮
2024/03	-		0.37兆	黒転	-		-262億	赤拡	-33.8億	赤拡

2008年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -
平均臨時雇用人員 - アセットマネジメントカンパニー: -
持分法による投資損益（△は益）: -90億8300万
自己株式の取得: -

2009年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -
平均臨時雇用人員 - アセットマネジメントカンパニー: -
持分法による投資損益（△は益）: 35億8400万
自己株式の取得: -

2010年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -
平均臨時雇用人員 - アセットマネジメントカンパニー: -
持分法による投資損益（△は益）: -28億9200万
自己株式の取得: -

2011年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -2042億100万
平均臨時雇用人員 - アセットマネジメントカンパニー: -
持分法による投資損益（△は益）: 61億8500万
自己株式の取得: -

2012年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 519億1300万
平均臨時雇用人員 - アセットマネジメントカンパニー: -
持分法による投資損益（△は益）: -26億8900万
自己株式の取得: -

2013年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 5759億3000万
平均臨時雇用人員 - アセットマネジメントカンパニー: -
持分法による投資損益（△は益）: 111億4100万
自己株式の取得: -3億9500万

2014年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: 8兆3212億
その他有価証券評価差額金（税引後）: 1350億2400万
平均臨時雇用人員 - アセットマネジメントカンパニー: -
持分法による投資損益（△は益）: -154億9100万
自己株式の取得: -373億8700万

2015年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: 9兆7524億
その他有価証券評価差額金（税引後）: 1兆48億
平均臨時雇用人員 - アセットマネジメントカンパニー: -
持分法による投資損益（△は益）: -150億5200万
自己株式の取得: -2億7300万

2016年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: 9兆3546億
その他有価証券評価差額金（税引後）: -4388億9600万
平均臨時雇用人員 - アセットマネジメントカンパニー: -
持分法による投資損益（△は益）: -242億9900万
自己株式の取得: -6億5300万

2017年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -109億6500万
平均臨時雇用人員 - アセットマネジメントカンパニー: -
持分法による投資損益（△は益）: -188億9900万
自己株式の取得: -19億400万

2018年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 1023億3200万
平均臨時雇用人員 - アセットマネジメントカンパニー: -
持分法による投資損益（△は益）: -214億7400万
自己株式の取得: -24億3100万

2019年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -2075億500万
平均臨時雇用人員 - アセットマネジメントカンパニー: 126
持分法による投資損益（△は益）: -512億1500万
自己株式の取得: -30億100万

2020年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: 8兆6312億
その他有価証券評価差額金（税引後）: -3597億7900万
平均臨時雇用人員 - アセットマネジメントカンパニー: 127
持分法による投資損益（△は益）: -303億8200万
自己株式の取得: -19億800万

2021年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: 9兆3614億
その他有価証券評価差額金（税引後）: 3059億6900万
平均臨時雇用人員 - アセットマネジメントカンパニー: 119
持分法による投資損益（△は益）: -199億1200万
自己株式の取得: -25億4500万

2022年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -4110億7700万
平均臨時雇用人員 - アセットマネジメントカンパニー: 123
持分法による投資損益（△は益）: -254億3400万
自己株式の取得: -28億6900万

2023年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: 9兆2065億
その他有価証券評価差額金（税引後）: -1572億4400万
平均臨時雇用人員 - アセットマネジメントカンパニー: 138
持分法による投資損益（△は益）: -118億8900万
自己株式の取得: -23億1400万

2024年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 3673億7400万
平均臨時雇用人員 - アセットマネジメントカンパニー: -
持分法による投資損益（△は益）: -262億2100万
自己株式の取得: -33億8300万