貸倒引当金戻入益、貸倒引当金の増減(△)、持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少他2件
2008年3月
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 貸倒引当金の増減(△)
- -1630億9600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引資産の純増(△)減
- -3兆7238億
- 平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー
- -
2009年3月
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 貸倒引当金の増減(△)
- 2071億6900万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- 6000万
- 特定取引資産の純増(△)減
- -1730億1200万
- 平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー
- -
2010年3月
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 貸倒引当金の増減(△)
- -63億9500万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引資産の純増(△)減
- 4455億5000万
- 平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー
- -
2011年3月
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 貸倒引当金の増減(△)
- -1177億4900万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引資産の純増(△)減
- 1797億1300万
- 平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー
- -
2012年3月
- 貸倒引当金戻入益
- 353億2900万
- 貸倒引当金の増減(△)
- -664億6700万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引資産の純増(△)減
- -6392億200万
- 平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー
- -
2013年3月
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 貸倒引当金の増減(△)
- 338億4500万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引資産の純増(△)減
- 3801億9300万
- 平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー
- -
2014年3月
- 貸倒引当金戻入益
- 1036億9000万
- 貸倒引当金の増減(△)
- -1430億5900万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引資産の純増(△)減
- 2兆9445億
- 平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー
- -
2015年3月
- 貸倒引当金戻入益
- 733億100万
- 貸倒引当金の増減(△)
- -1035億5400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引資産の純増(△)減
- 9995億1300万
- 平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー
- -
2016年3月
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 貸倒引当金の増減(△)
- -535億2900万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引資産の純増(△)減
- -2兆4506億
- 平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー
- -
2017年3月
2018年3月
- 貸倒引当金戻入益
- 1590億6200万
- 貸倒引当金の増減(△)
- -1941億9700万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引資産の純増(△)減
- -1329億5100万
- 平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー
- -
2019年3月
- 貸倒引当金戻入益
- 43億5700万
- 貸倒引当金の増減(△)
- -269億1000万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引資産の純増(△)減
- -1兆5365億
- 平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー
- 11,142
2020年3月
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 貸倒引当金の増減(△)
- 1399億4000万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引資産の純増(△)減
- -1兆4359億
- 平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー
- 10,614
2021年3月
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 貸倒引当金の増減(△)
- 1431億2700万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引資産の純増(△)減
- 1兆1885億
- 平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー
- 9,456
2022年3月
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 貸倒引当金の増減(△)
- 1943億4000万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引資産の純増(△)減
- -2010億2300万
- 平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー
- 8,282
2023年3月
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 貸倒引当金の増減(△)
- -714億8800万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引資産の純増(△)減
- -3兆8697億
- 平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー
- 7,631
2024年3月
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 貸倒引当金の増減(△)
- 427億2900万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引資産の純増(△)減
- -2兆6049億
- 平均臨時雇用人員 - リテール・事業法人カンパニー
- -