8411 みずほ FG

時価

7兆6126億円

PER 予

11.87倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2023年）

0.77倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2023年）

3.34%

ROE 予

6.49%

ROA 予

0.24%

貸倒引当金戻入益、退職給付に係る資産の増減額（△は増加）、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	貸倒引当金戻入益		退職給付に係る資産の増減額（△は増加）		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
2012/03	353億		-		-
2014/03	1037億	+193.5%	-		-
2015/03	733億	-29.3%	-384億		-
2016/03	-		-650億	赤拡	-
2017/03	-		-177億	赤縮	-
2018/03	1591億	+117%	-248億	赤拡	-
2019/03	43.6億	-97.3%	-579億	赤拡	-
2020/03	-		-920億	赤拡	-
2021/03	-		868億	黒転	-
2022/03	-		564億	-35%	-
2023/03	-		691億	+22.5%	-

2012年3月

貸倒引当金戻入益: 353億2900万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2014年3月

貸倒引当金戻入益: 1036億9000万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2015年3月

貸倒引当金戻入益: 733億100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -384億3700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2016年3月

貸倒引当金戻入益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -650億1200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2017年3月

貸倒引当金戻入益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -176億7700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2018年3月

貸倒引当金戻入益: 1590億6200万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -248億300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2019年3月

貸倒引当金戻入益: 43億5700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -578億6300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2020年3月

貸倒引当金戻入益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -919億5000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2021年3月

貸倒引当金戻入益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 868億700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2022年3月

貸倒引当金戻入益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 563億9200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2023年3月

貸倒引当金戻入益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 690億6700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -