8411 みずほ FG

時価

8兆2500億円

PER 予

10.98倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.8倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.54%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

貸倒引当金戻入益、負債の部合計、その他他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	貸倒引当金戻入益		負債の部合計		その他		役務取引等費用		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
2008/03	-		149兆		-		1022億		-16百万
2009/03	-		149兆	-0.1%	0		983億	-3.8%	-
2010/03	-		150兆	+1.3%	-		913億	-7.2%	-
2011/03	-		154兆	+2.5%	74.7億		957億	+4.8%	-
2012/03	353億		158兆	+2.8%	57.9億	-22.5%	1080億	+12.8%	-
2013/03	-		170兆	+7.1%	64.7億	+11.7%	1103億	+2.2%	-
2014/03	1037億	+193.5%	168兆	-1.3%	85.4億	+32%	1216億	+10.3%	-
2015/03	733億	-29.3%	180兆	+7.4%	82.4億	-3.5%	1360億	+11.8%	-
2016/03	-		184兆	+2.3%	102億	+23.5%	1442億	+6%	-
2017/03	-		191兆	+3.9%	225億	+121%	1494億	+3.7%	-
2018/03	1591億	+117%	195兆	+2.1%	245億	+9.2%	1523億	+1.9%	-
2019/03	43.6億	-97.3%	192兆	-1.8%	293億	+19.4%	1556億	+2.2%	-
2020/03	-		206兆	+7.5%	323億	+10.3%	1596億	+2.6%	-
2021/03	-		216兆	+5%	352億	+8.9%	1568億	-1.8%	-
2022/03	-		228兆	+5.4%	355億	+0.8%	1646億	+5%	-
2023/03	-		245兆	+7.5%	519億	+46.3%	1638億	-0.4%	-
2024/03	-		268兆	+9.5%	-		2036億	+24.3%	-

2008年3月

貸倒引当金戻入益: -
負債の部合計: 148兆7179億
その他: -
役務取引等費用: 1022億3300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万

2009年3月

貸倒引当金戻入益: -
負債の部合計: 148兆5364億
その他: 0
役務取引等費用: 983億4300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2010年3月

貸倒引当金戻入益: -
負債の部合計: 150兆4165億
その他: -
役務取引等費用: 912億7100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2011年3月

貸倒引当金戻入益: -
負債の部合計: 154兆1880億
その他: 74億6800万
役務取引等費用: 956億9300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2012年3月

貸倒引当金戻入益: 353億2900万
負債の部合計: 158兆4912億
その他: 57億9100万
役務取引等費用: 1079億5400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2013年3月

貸倒引当金戻入益: -
負債の部合計: 169兆6748億
その他: 64億6600万
役務取引等費用: 1103億300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2014年3月

貸倒引当金戻入益: 1036億9000万
負債の部合計: 167兆5183億
その他: 85億3600万
役務取引等費用: 1216億3100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2015年3月

貸倒引当金戻入益: 733億100万
負債の部合計: 179兆8842億
その他: 82億3600万
役務取引等費用: 1359億8100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2016年3月

貸倒引当金戻入益: -
負債の部合計: 184兆1053億
その他: 101億7100万
役務取引等費用: 1441億6000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2017年3月

貸倒引当金戻入益: -
負債の部合計: 191兆2352億
その他: 224億7700万
役務取引等費用: 1494億3900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2018年3月

貸倒引当金戻入益: 1590億6200万
負債の部合計: 195兆2070億
その他: 245億4200万
役務取引等費用: 1522億6200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2019年3月

貸倒引当金戻入益: 43億5700万
負債の部合計: 191兆5981億
その他: 293億1100万
役務取引等費用: 1555億5000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2020年3月

貸倒引当金戻入益: -
負債の部合計: 205兆9952億
その他: 323億3500万
役務取引等費用: 1595億9800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2021年3月

貸倒引当金戻入益: -
負債の部合計: 216兆2240億
その他: 352億2500万
役務取引等費用: 1568億500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2022年3月

貸倒引当金戻入益: -
負債の部合計: 227兆8651億
その他: 355億1500万
役務取引等費用: 1645億7900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2023年3月

貸倒引当金戻入益: -
負債の部合計: 245兆497億
その他: 519億4100万
役務取引等費用: 1638億4100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2024年3月

貸倒引当金戻入益: -
負債の部合計: 268兆3600億
その他: -
役務取引等費用: 2036億2700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -