8411 みずほ FG

時価

8兆1611億円

PER 予

10.86倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.8倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.58%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

給料及び手当、持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少、譲渡性預金の純増減（△）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	給料及び手当		持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少		譲渡性預金の純増減（△）		子会社の自己株式の取得による支出		資金調達費用
2008/03	-		-		1.53兆		-		1.8兆
2009/03	-		60百万		-0.62兆	赤転	-		1.08兆	-40.3%
2010/03	-		-		0.94兆	黒転	-		0.42兆	-60.9%
2011/03	-		-		-0.49兆	赤転	-		0.35兆	-17.1%
2012/03	-		-		2.2兆	黒転	-		0.34兆	-3.7%
2013/03	55.2億		-		3.05兆	+38.7%	-		0.35兆	+3.1%
2014/03	59.9億	+8.5%	-		-2.98兆	赤転	-		0.31兆	-10.5%
2015/03	72.5億	+21%	-		2.37兆	黒転	-		0.34兆	+9.8%
2016/03	92億	+27%	-		-3.42兆	赤転	-		0.42兆	+24.5%
2017/03	111億	+20.6%	-		-0.92兆	赤縮	-17億		0.58兆	+36.7%
2018/03	115億	+3.7%	-		0.87兆	黒転	-		0.81兆	+41.1%
2019/03	118億	+2.5%	-		1.88兆	+117.1%	-		1.29兆	+58.8%
2020/03	111億	-5.7%	-		0.37兆	-80.4%	-322億	赤拡	1.28兆	-1%
2021/03	133億	+19.8%	-		3.44兆	+835.8%	-54.1億	赤縮	0.43兆	-66.6%
2022/03	147億	+10.3%	-		-0.91兆	赤転	-		0.32兆	-26.2%
2023/03	136億	-7.7%	-		-3.4兆	赤拡	-		2.22兆	+602.8%
2024/03	-		-		-3.2兆	赤縮	-		4.88兆	+120.3%

2008年3月

給料及び手当: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: 1兆5287億
子会社の自己株式の取得による支出: -
資金調達費用: 1兆8011億

2009年3月

給料及び手当: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: 6000万
譲渡性預金の純増減（△）: -6174億500万
子会社の自己株式の取得による支出: -
資金調達費用: 1兆755億

2010年3月

給料及び手当: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: 9397億6200万
子会社の自己株式の取得による支出: -
資金調達費用: 4202億8700万

2011年3月

給料及び手当: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: -4878億500万
子会社の自己株式の取得による支出: -
資金調達費用: 3482億4200万

2012年3月

給料及び手当: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: 2兆1975億
子会社の自己株式の取得による支出: -
資金調達費用: 3352億2300万

2013年3月

給料及び手当: 55億2200万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: 3兆488億
子会社の自己株式の取得による支出: -
資金調達費用: 3457億1000万

2014年3月

給料及び手当: 59億8900万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: -2兆9752億
子会社の自己株式の取得による支出: -
資金調達費用: 3092億6600万

2015年3月

給料及び手当: 72億4800万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: 2兆3697億
子会社の自己株式の取得による支出: -
資金調達費用: 3395億4300万

2016年3月

給料及び手当: 92億300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: -3兆4157億
子会社の自己株式の取得による支出: -
資金調達費用: 4225億7400万

2017年3月

給料及び手当: 110億9700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: -9193億7500万
子会社の自己株式の取得による支出: -16億9500万
資金調達費用: 5777億3700万

2018年3月

給料及び手当: 115億700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: 8655億9300万
子会社の自己株式の取得による支出: -
資金調達費用: 8149億8800万

2019年3月

給料及び手当: 117億8900万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: 1兆8788億
子会社の自己株式の取得による支出: -
資金調達費用: 1兆2938億

2020年3月

給料及び手当: 111億1700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: 3673億7800万
子会社の自己株式の取得による支出: -321億9900万
資金調達費用: 1兆2808億

2021年3月

給料及び手当: 133億1300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: 3兆4378億
子会社の自己株式の取得による支出: -54億1400万
資金調達費用: 4278億2600万

2022年3月

給料及び手当: 146億8500万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: -9135億2900万
子会社の自己株式の取得による支出: -
資金調達費用: 3155億5000万

2023年3月

給料及び手当: 135億5900万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: -3兆3953億
子会社の自己株式の取得による支出: -
資金調達費用: 2兆2176億

2024年3月

給料及び手当: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: -3兆1985億
子会社の自己株式の取得による支出: -
資金調達費用: 4兆8849億