給料及び手当、金融派生商品資産の純増(△)減、自己株式他4件
2007年3月
2008年3月
- 給料及び手当
- -
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- -
- 自己株式
- -25億700万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- 0
- 有価証券の償還による収入
- 16兆5858億
- 貸倒引当金の増減(△)
- -1630億9600万
2009年3月
- 給料及び手当
- -
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- -1兆8553億
- 自己株式
- -62億1800万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 有価証券の償還による収入
- 17兆4976億
- 貸倒引当金の増減(△)
- 2071億6900万
2010年3月
- 給料及び手当
- -
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 7961億9800万
- 自己株式
- -51億8400万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 有価証券の償還による収入
- 10兆7365億
- 貸倒引当金の増減(△)
- -63億9500万
2011年3月
- 給料及び手当
- -
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 1兆8695億
- 自己株式
- -31億9600万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 有価証券の償還による収入
- 12兆5952億
- 貸倒引当金の増減(△)
- -1177億4900万
2012年3月
- 給料及び手当
- -
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 6126億9100万
- 自己株式
- -70億7400万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 有価証券の償還による収入
- 14兆92億
- 貸倒引当金の増減(△)
- -664億6700万
2013年3月
- 給料及び手当
- 55億2200万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 1258億2200万
- 自己株式
- -46億6100万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 有価証券の償還による収入
- 14兆7826億
- 貸倒引当金の増減(△)
- 338億4500万
2014年3月
- 給料及び手当
- 59億8900万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 1兆8099億
- 自己株式
- -38億7400万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- 1億400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 有価証券の償還による収入
- 10兆1564億
- 貸倒引当金の増減(△)
- -1430億5900万
2015年3月
- 給料及び手当
- 72億4800万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- -6392億9000万
- 自己株式
- -36億1600万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 有価証券の償還による収入
- 7兆5990億
- 貸倒引当金の増減(△)
- -1035億5400万
2016年3月
- 給料及び手当
- 92億300万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 2916億6700万
- 自己株式
- -36億900万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 有価証券の償還による収入
- 10兆7744億
- 貸倒引当金の増減(△)
- -535億2900万
2017年3月
- 給料及び手当
- 110億9700万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 9465億4800万
- 自己株式
- -48億4900万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 有価証券の償還による収入
- 10兆4195億
- 貸倒引当金の増減(△)
- 574億7200万
2018年3月
- 給料及び手当
- 115億700万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 3540億2700万
- 自己株式
- -59億9700万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 有価証券の償還による収入
- 16兆6794億
- 貸倒引当金の増減(△)
- -1941億9700万
2019年3月
- 給料及び手当
- 117億8900万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 4853億3300万
- 自己株式
- -77億300万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 有価証券の償還による収入
- 19兆2118億
- 貸倒引当金の増減(△)
- -269億1000万
2020年3月
- 給料及び手当
- 111億1700万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- -6389億7700万
- 自己株式
- -64億1400万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 有価証券の償還による収入
- 18兆8156億
- 貸倒引当金の増減(△)
- 1399億4000万
2021年3月
- 給料及び手当
- 133億1300万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 3088億9100万
- 自己株式
- -71億2400万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 有価証券の償還による収入
- 36兆1146億
- 貸倒引当金の増減(△)
- 1431億2700万
2022年3月
- 給料及び手当
- 146億8500万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- -5284億2500万
- 自己株式
- -83億4200万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 有価証券の償還による収入
- 43兆5866億
- 貸倒引当金の増減(△)
- 1943億4000万
2023年3月
- 給料及び手当
- 135億5900万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 1184億3900万
- 自己株式
- -87億8600万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 有価証券の償還による収入
- 43兆324億
- 貸倒引当金の増減(△)
- -714億8800万
2024年3月
- 給料及び手当
- 155億200万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- -3414億9100万
- 自己株式
- -94億200万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 有価証券の償還による収入
- 43兆2289億
- 貸倒引当金の増減(△)
- 427億2900万