8411 みずほ FG

時価

7兆7167億円

PER 予

10.27倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.75倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.78%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

給料及び手当、金融派生商品資産の純増（△）減、自己株式他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	給料及び手当		金融派生商品資産の純増（△）減		自己株式		決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
2007/03	-		-		-323億		-		-
2008/03	-		-		-25.1億	赤縮	-		0
2009/03	-		-1.86兆		-62.2億	赤拡	-		-
2010/03	-		0.8兆	黒転	-51.8億	赤縮	-		-
2011/03	-		1.87兆	+134.8%	-32億	赤縮	-		-
2012/03	-		0.61兆	-67.2%	-70.7億	赤拡	-		-
2013/03	55.2億		0.13兆	-79.5%	-46.6億	赤縮	-		-
2014/03	59.9億	+8.5%	1.81兆	大幅増	-38.7億	赤縮	104百万		-
2015/03	72.5億	+21%	-0.64兆	赤転	-36.2億	赤縮	-		-
2016/03	92億	+27%	0.29兆	黒転	-36.1億	赤縮	-		-
2017/03	111億	+20.6%	0.95兆	+224.5%	-48.5億	赤拡	-		-
2018/03	115億	+3.7%	0.35兆	-62.6%	-60億	赤拡	-		-
2019/03	118億	+2.5%	0.49兆	+37.1%	-77億	赤拡	-		-
2020/03	111億	-5.7%	-0.64兆	赤転	-64.1億	赤縮	-		-
2021/03	133億	+19.8%	0.31兆	黒転	-71.2億	赤拡	-		-
2022/03	147億	+10.3%	-0.53兆	赤転	-83.4億	赤拡	-		-
2023/03	136億	-7.7%	0.12兆	黒転	-87.9億	赤拡	-		-
2024/03	155億	+14.3%	-0.34兆	赤転	-94億	赤拡	-		-

2007年3月

給料及び手当: -
金融派生商品資産の純増（△）減: -
自己株式: -323億3000万
決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2008年3月

給料及び手当: -
金融派生商品資産の純増（△）減: -
自己株式: -25億700万
決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: 0

2009年3月

給料及び手当: -
金融派生商品資産の純増（△）減: -1兆8553億
自己株式: -62億1800万
決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2010年3月

給料及び手当: -
金融派生商品資産の純増（△）減: 7961億9800万
自己株式: -51億8400万
決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2011年3月

給料及び手当: -
金融派生商品資産の純増（△）減: 1兆8695億
自己株式: -31億9600万
決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2012年3月

給料及び手当: -
金融派生商品資産の純増（△）減: 6126億9100万
自己株式: -70億7400万
決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2013年3月

給料及び手当: 55億2200万
金融派生商品資産の純増（△）減: 1258億2200万
自己株式: -46億6100万
決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2014年3月

給料及び手当: 59億8900万
金融派生商品資産の純増（△）減: 1兆8099億
自己株式: -38億7400万
決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高: 1億400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2015年3月

給料及び手当: 72億4800万
金融派生商品資産の純増（△）減: -6392億9000万
自己株式: -36億1600万
決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2016年3月

給料及び手当: 92億300万
金融派生商品資産の純増（△）減: 2916億6700万
自己株式: -36億900万
決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2017年3月

給料及び手当: 110億9700万
金融派生商品資産の純増（△）減: 9465億4800万
自己株式: -48億4900万
決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2018年3月

給料及び手当: 115億700万
金融派生商品資産の純増（△）減: 3540億2700万
自己株式: -59億9700万
決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2019年3月

給料及び手当: 117億8900万
金融派生商品資産の純増（△）減: 4853億3300万
自己株式: -77億300万
決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2020年3月

給料及び手当: 111億1700万
金融派生商品資産の純増（△）減: -6389億7700万
自己株式: -64億1400万
決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2021年3月

給料及び手当: 133億1300万
金融派生商品資産の純増（△）減: 3088億9100万
自己株式: -71億2400万
決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2022年3月

給料及び手当: 146億8500万
金融派生商品資産の純増（△）減: -5284億2500万
自己株式: -83億4200万
決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2023年3月

給料及び手当: 135億5900万
金融派生商品資産の純増（△）減: 1184億3900万
自己株式: -87億8600万
決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2024年3月

給料及び手当: 155億200万
金融派生商品資産の純増（△）減: -3414億9100万
自己株式: -94億200万
決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -