8411 みずほ FG

時価

8兆316億円

PER 予

10.69倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.64%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

給料及び手当、株式交換による増加、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少他1件

【期間】

1Q
2Q
通期
全期間

年度	給料及び手当		株式交換による増加		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少		流動資産計
2008/03	-		-		-16百万		1761億
2009/03	-		-		-		1081億	-38.6%
2010/03	-		-		-		207億	-80.8%
2011/03	-		-		-		269億	+29.7%
2012/03	-		2315億		-		228億	-15.2%
2013/03	55.2億		-		-		813億	+256.7%
2014/03	59.9億	+8.5%	-		-		869億	+6.8%
2015/03	72.5億	+21%	-		-		906億	+4.3%
2016/03	92億	+27%	-		-		908億	+0.2%
2017/03	111億	+20.6%	-		-		1124億	+23.7%
2018/03	115億	+3.7%	-		-		1060億	-5.7%
2019/03	118億	+2.5%	-		-		1766億	+66.6%
2020/03	111億	-5.7%	-		-		903億	-48.9%
2021/03	133億	+19.8%	-		-		1301億	+44.2%
2022/03	147億	+10.3%	-		-		7350億	+464.8%
2023/03	136億	-7.7%	-		-		3686億	-49.8%

2008年3月

給料及び手当: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
流動資産計: 1760億9400万

2009年3月

給料及び手当: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
流動資産計: 1080億6400万

2010年3月

給料及び手当: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
流動資産計: 207億2700万

2011年3月

給料及び手当: -
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
流動資産計: 268億9200万

2012年3月

給料及び手当: -
株式交換による増加: 2315億400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
流動資産計: 227億9300万

2013年3月

給料及び手当: 55億2200万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
流動資産計: 813億1100万

2014年3月

給料及び手当: 59億8900万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
流動資産計: 868億6600万

2015年3月

給料及び手当: 72億4800万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
流動資産計: 906億3600万

2016年3月

給料及び手当: 92億300万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
流動資産計: 908億1600万

2017年3月

給料及び手当: 110億9700万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
流動資産計: 1123億5000万

2018年3月

給料及び手当: 115億700万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
流動資産計: 1060億

2019年3月

給料及び手当: 117億8900万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
流動資産計: 1766億4800万

2020年3月

給料及び手当: 111億1700万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
流動資産計: 902億7300万

2021年3月

給料及び手当: 133億1300万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
流動資産計: 1301億3700万

2022年3月

給料及び手当: 146億8500万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
流動資産計: 7350億1800万

2023年3月

給料及び手当: 135億5900万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
流動資産計: 3686億1400万