持分法適用会社に対する持分相当額、退職給付に係る調整額(税引後)、自己株式の処分他1件
2008年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 自己株式の処分
- -100万
- 有形固定資産の取得による支出
- -848億400万
2009年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 自己株式の処分
- -1億100万
- 有形固定資産の取得による支出
- -1061億100万
2010年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 自己株式の処分
- -6億6200万
- 有形固定資産の取得による支出
- -1355億200万
2011年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 3億4400万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 自己株式の処分
- -13億1400万
- 有形固定資産の取得による支出
- -758億300万
2012年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 28億9400万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 自己株式の処分
- -2億2500万
- 有形固定資産の取得による支出
- -536億1300万
2013年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 128億6400万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 自己株式の処分
- -3億5500万
- 有形固定資産の取得による支出
- -480億4400万
2014年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 31億4200万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 自己株式の処分
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -894億2500万
2015年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 115億4800万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 1831億800万
- 自己株式の処分
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -2162億9900万
2016年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -45億9700万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -1093億6200万
- 自己株式の処分
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -672億9800万
2017年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -32億6600万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 935億8800万
- 自己株式の処分
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -1056億3400万
2018年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -62億8400万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 1494億7300万
- 自己株式の処分
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -579億7400万
2019年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -77億3000万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -355億7700万
- 自己株式の処分
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -427億300万
2020年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -59億6100万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -1576億9300万
- 自己株式の処分
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -858億4000万
2021年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 29億6800万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 1877億4400万
- 自己株式の処分
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -1073億9200万
2022年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 76億5000万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -1150億3800万
- 自己株式の処分
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -422億9700万
2023年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 157億8300万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 132億9800万
- 自己株式の処分
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -648億4500万
2024年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 150億3000万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 288億5200万
- 自己株式の処分
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -631億2300万