特定取引費用、自己株式の処分、ポイント引当金の増減額（△は減少）他4件
2008年3月
- 特定取引費用
- 1929億2700万
- 自己株式の処分
- 9800万
- ポイント引当金の増減額（△は減少）
- 45億7500万
- 短期借入金
- 1兆
- 投資損失引当金
- -3000万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
- -
- 経常費用
- 4兆1263億
2009年3月
- 特定取引費用
- -
- 自己株式の処分
- 4億400万
- ポイント引当金の増減額（△は減少）
- 30億4000万
- 短期借入金
- 7000億
- 投資損失引当金
- -300万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
- -
- 経常費用
- 3兆9095億
2010年3月
- 特定取引費用
- -
- 自己株式の処分
- 3億7600万
- ポイント引当金の増減額（△は減少）
- -125億5500万
- 短期借入金
- 7000億
- 投資損失引当金
- -2900万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
- -
- 経常費用
- 2兆4904億
2011年3月
- 特定取引費用
- -
- 自己株式の処分
- 6億7500万
- ポイント引当金の増減額（△は減少）
- -
- 短期借入金
- 7415億7500万
- 投資損失引当金
- -2500万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
- -
- 経常費用
- 2兆1282億
2012年3月
- 特定取引費用
- -
- 自己株式の処分
- 119億5300万
- ポイント引当金の増減額（△は減少）
- -
- 短期借入金
- 7410億7000万
- 投資損失引当金
- -1000万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
- -
- 経常費用
- 2兆671億
2013年3月
- 特定取引費用
- -
- 自己株式の処分
- 21億7600万
- ポイント引当金の増減額（△は減少）
- -
- 短期借入金
- 6469億9500万
- 投資損失引当金
- -4000万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
- -
- 経常費用
- 2兆1626億
2014年3月
- 特定取引費用
- 15億9800万
- 自己株式の処分
- -
- ポイント引当金の増減額（△は減少）
- -
- 短期借入金
- 5614億6000万
- 投資損失引当金
- -2700万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
- -
- 経常費用
- 1兆9401億
2015年3月
- 特定取引費用
- -
- 自己株式の処分
- -
- ポイント引当金の増減額（△は減少）
- -
- 短期借入金
- 7001億3500万
- 投資損失引当金
- -200万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
- -
- 経常費用
- 2兆1693億
2016年3月
- 特定取引費用
- 25億9800万
- 自己株式の処分
- -
- ポイント引当金の増減額（△は減少）
- -
- 短期借入金
- 6863億4500万
- 投資損失引当金
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
- -
- 経常費用
- 2兆2177億
2017年3月
- 特定取引費用
- 8億9800万
- 自己株式の処分
- -
- ポイント引当金の増減額（△は減少）
- -
- 短期借入金
- 6561億
- 投資損失引当金
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
- -
- 経常費用
- 2兆5553億
2018年3月
- 特定取引費用
- 8億2900万
- 自己株式の処分
- -
- ポイント引当金の増減額（△は減少）
- -
- 短期借入金
- 1兆831億
- 投資損失引当金
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
- -
- 経常費用
- 2兆7786億
2019年3月
- 特定取引費用
- 19億8700万
- 自己株式の処分
- -
- ポイント引当金の増減額（△は減少）
- -
- 短期借入金
- 9455億500万
- 投資損失引当金
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
- -
- 経常費用
- 3兆3115億
2020年3月
- 特定取引費用
- 152億3900万
- 自己株式の処分
- -
- ポイント引当金の増減額（△は減少）
- -
- 短期借入金
- 8600億
- 投資損失引当金
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
- -
- 経常費用
- 3兆3488億
2021年3月
- 特定取引費用
- 3億1100万
- 自己株式の処分
- -
- ポイント引当金の増減額（△は減少）
- -
- 短期借入金
- 8500億
- 投資損失引当金
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
- 4000万
- 経常費用
- 2兆6817億
2022年3月
- 特定取引費用
- 7302億400万
- 自己株式の処分
- -
- ポイント引当金の増減額（△は減少）
- -
- 短期借入金
- 7550億
- 投資損失引当金
- -1億700万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
- -
- 経常費用
- 3兆4032億
2023年3月
- 特定取引費用
- 6579億2300万
- 自己株式の処分
- -
- ポイント引当金の増減額（△は減少）
- -
- 短期借入金
- 8100億
- 投資損失引当金
- -100万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
- -
- 経常費用
- 4兆9891億
2024年3月
- 特定取引費用
- 3638億1300万
- 自己株式の処分
- -
- ポイント引当金の増減額（△は減少）
- -
- 短期借入金
- 6310億
- 投資損失引当金
- -400万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
- -
- 経常費用
- 7兆8304億