8411 みずほ FG

時価

8兆1611億円

PER 予

10.86倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.8倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.58%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

特定取引費用、持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加、のれん他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	特定取引費用		持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加		のれん		自己株式の消却		その他有価証券評価差額金（税引後）
2008/03	1929億		-3百万		-		-3711億		-
2009/03	-		-		-		-1463億	赤縮	-
2011/03	-		-		19.7億		-		-0.2兆
2012/03	-		-		606億	大幅増	-		0.05兆	黒転
2013/03	-		-		577億	-4.8%	-		0.58兆	大幅増
2014/03	16億	-99.2%	-		622億	+7.9%	-		0.14兆	-76.6%
2015/03	-		-		586億	-5.8%	-		1兆	+644.2%
2016/03	26億	+62.6%	-		234億	-60%	-		-0.44兆	赤転
2017/03	8.98億	-65.4%	-		748億	+219%	-		-0.01兆	赤縮
2018/03	8.29億	-7.7%	-		705億	-5.7%	-		0.1兆	黒転
2019/03	19.9億	+139.7%	-		655億	-7.1%	-		-0.21兆	赤転
2020/03	152億	+666.9%	-		613億	-6.4%	-		-0.36兆	赤拡
2021/03	3.11億	-98%	-		562億	-8.2%	-		0.31兆	黒転
2022/03	7302億	大幅増	-		525億	-6.6%	-		-0.41兆	赤転
2023/03	6579億	-9.9%	-		496億	-5.6%	-		-0.16兆	赤縮
2024/03	3638億	-44.7%	-		1164億	+134.7%	-		0.37兆	黒転

2008年3月

特定取引費用: 1929億2700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -300万
のれん: -
自己株式の消却: -3710億5500万
その他有価証券評価差額金（税引後）: -

2009年3月

特定取引費用: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
のれん: -
自己株式の消却: -1463億800万
その他有価証券評価差額金（税引後）: -

2011年3月

特定取引費用: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
のれん: 19億7200万
自己株式の消却: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -2042億100万

2012年3月

特定取引費用: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
のれん: 605億9200万
自己株式の消却: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 519億1300万

2013年3月

特定取引費用: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
のれん: 576億8600万
自己株式の消却: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 5759億3000万

2014年3月

特定取引費用: 15億9800万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
のれん: 622億3800万
自己株式の消却: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 1350億2400万

2015年3月

特定取引費用: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
のれん: 586億1700万
自己株式の消却: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 1兆48億

2016年3月

特定取引費用: 25億9800万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
のれん: 234億4000万
自己株式の消却: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -4388億9600万

2017年3月

特定取引費用: 8億9800万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
のれん: 747億7200万
自己株式の消却: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -109億6500万

2018年3月

特定取引費用: 8億2900万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
のれん: 705億1500万
自己株式の消却: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 1023億3200万

2019年3月

特定取引費用: 19億8700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
のれん: 654億9500万
自己株式の消却: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -2075億500万

2020年3月

特定取引費用: 152億3900万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
のれん: 612億7600万
自己株式の消却: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -3597億7900万

2021年3月

特定取引費用: 3億1100万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
のれん: 562億4900万
自己株式の消却: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 3059億6900万

2022年3月

特定取引費用: 7302億400万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
のれん: 525億4700万
自己株式の消却: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -4110億7700万

2023年3月

特定取引費用: 6579億2300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
のれん: 496億1300万
自己株式の消却: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -1572億4400万

2024年3月

特定取引費用: 3638億1300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
のれん: 1164億1700万
自己株式の消却: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 3673億7400万