特定取引収益、持分法による投資損益(△は益)、預り金他3件
2008年3月
- 特定取引収益
- 2490億7600万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -90億8300万
- 預り金
- 2億2200万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 5億6500万
2009年3月
- 特定取引収益
- 3015億2100万
- 持分法による投資損益(△は益)
- 35億8400万
- 預り金
- 2億3600万
- 自己株式の処分
- 2億2500万
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -50億7900万
2010年3月
- 特定取引収益
- 3123億3000万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -28億9200万
- 預り金
- 2億3300万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -3億2500万
2011年3月
- 特定取引収益
- 2439億8300万
- 持分法による投資損益(△は益)
- 61億8500万
- 預り金
- 2億4800万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 1億2600万
2012年3月
- 特定取引収益
- 1503億1700万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -26億8900万
- 預り金
- 2億4300万
- 自己株式の処分
- 1億7800万
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 1700万
2013年3月
- 特定取引収益
- 2150億3300万
- 持分法による投資損益(△は益)
- 111億4100万
- 預り金
- 2億8700万
- 自己株式の処分
- -2億7500万
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -6億4800万
2014年3月
- 特定取引収益
- 1890億2000万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -154億9100万
- 預り金
- 20億
- 自己株式の処分
- -
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -8800万
2015年3月
- 特定取引収益
- 2629億6300万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -150億5200万
- 預り金
- 20億1700万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -1900万
2016年3月
- 特定取引収益
- 3131億600万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -242億9900万
- 預り金
- 20億4200万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 1億5700万
2017年3月
- 特定取引収益
- 3262億3000万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -188億9900万
- 預り金
- 30億1000万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -3億5800万
2018年3月
- 特定取引収益
- 2766億1600万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -214億7400万
- 預り金
- 22億4600万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 1億7500万
2019年3月
- 特定取引収益
- 2993億5500万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -512億1500万
- 預り金
- 23億9800万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- 24,920
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -4100万
2020年3月
- 特定取引収益
- 4065億3900万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -303億8200万
- 預り金
- 24億3900万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- 24,067
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -4億3900万
2021年3月
- 特定取引収益
- 3884億4100万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -199億1200万
- 預り金
- 28億7900万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- 22,522
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -2億6000万
2022年3月
- 特定取引収益
- 1兆178億
- 持分法による投資損益(△は益)
- -254億3400万
- 預り金
- 21億3000万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- 21,029
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -1億2600万
2023年3月
- 特定取引収益
- 9926億3100万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -118億8900万
- 預り金
- 14億700万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- 19,930
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -1700万
2024年3月
- 特定取引収益
- 1兆903億
- 持分法による投資損益(△は益)
- -262億2100万
- 預り金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 200万