特定取引収益、資金調達費用、繰延税金資産他6件
2008年3月
- 特定取引収益
- 2490億7600万
- 資金調達費用
- 1兆8011億
- 繰延税金資産
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 1707億1400万
- 新株の発行
- -
- 新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 当期変動額合計
- -1兆331億
- のれん償却額
- 276億8800万
2009年3月
- 特定取引収益
- 3015億2100万
- 資金調達費用
- 1兆755億
- 繰延税金資産
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 5737億6500万
- 新株の発行
- -
- 新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 当期変動額合計
- -1兆5075億
- のれん償却額
- 6600万
2010年3月
- 特定取引収益
- 3123億3000万
- 資金調達費用
- 4202億8700万
- 繰延税金資産
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 13兆4327億
- 新株の発行
- 5363億2900万
- 新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 当期変動額合計
- 1兆6504億
- のれん償却額
- 4億6800万
2011年3月
- 特定取引収益
- 2439億8300万
- 資金調達費用
- 3482億4200万
- 繰延税金資産
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 6兆515億
- 新株の発行
- 7613億5400万
- 新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 当期変動額合計
- 7869億4600万
- のれん償却額
- -
2012年3月
- 特定取引収益
- 1503億1700万
- 資金調達費用
- 3352億2300万
- 繰延税金資産
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 4兆1630億
- 新株の発行
- 7億100万
- 新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額
- 0
- 当期変動額合計
- 2452億9600万
- のれん償却額
- 28億200万
2013年3月
- 特定取引収益
- 2150億3300万
- 資金調達費用
- 3457億1000万
- 繰延税金資産
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 5兆8586億
- 新株の発行
- -
- 新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額
- 0
- 当期変動額合計
- 8669億3400万
- のれん償却額
- 34億500万
2014年3月
- 特定取引収益
- 1890億2000万
- 資金調達費用
- 3092億6600万
- 繰延税金資産
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- -2兆2860億
- 新株の発行
- -
- 新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 当期変動額合計
- -
- のれん償却額
- 36億7200万
2015年3月
- 特定取引収益
- 2629億6300万
- 資金調達費用
- 3395億4300万
- 繰延税金資産
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 6兆6549億
- 新株の発行
- -
- 新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 当期変動額合計
- -
- のれん償却額
- 36億9800万
2016年3月
- 特定取引収益
- 3131億600万
- 資金調達費用
- 4225億7400万
- 繰延税金資産
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 4兆1041億
- 新株の発行
- -
- 新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 当期変動額合計
- -
- のれん償却額
- 8億3000万
2017年3月
- 特定取引収益
- 3262億3000万
- 資金調達費用
- 5777億3700万
- 繰延税金資産
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 4兆6901億
- 新株の発行
- -
- 新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 当期変動額合計
- -
- のれん償却額
- 28億1600万
2018年3月
- 特定取引収益
- 2766億1600万
- 資金調達費用
- 8149億8800万
- 繰延税金資産
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 2兆9667億
- 新株の発行
- -
- 新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 当期変動額合計
- -
- のれん償却額
- 41億5400万
2019年3月
- 特定取引収益
- 2993億5500万
- 資金調達費用
- 1兆2938億
- 繰延税金資産
- 44億9600万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- -2兆6360億
- 新株の発行
- -
- 新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 当期変動額合計
- -
- のれん償却額
- 40億8000万
2020年3月
- 特定取引収益
- 4065億3900万
- 資金調達費用
- 1兆2808億
- 繰延税金資産
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 1兆9018億
- 新株の発行
- -
- 新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 当期変動額合計
- -
- のれん償却額
- 40億6200万
2021年3月
- 特定取引収益
- 3884億4100万
- 資金調達費用
- 4278億2600万
- 繰延税金資産
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 16兆6132億
- 新株の発行
- -
- 新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 当期変動額合計
- -
- のれん償却額
- 37億4300万
2022年3月
- 特定取引収益
- 1兆178億
- 資金調達費用
- 3155億5000万
- 繰延税金資産
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 4兆9171億
- 新株の発行
- -
- 新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 当期変動額合計
- -
- のれん償却額
- 37億4100万
2023年3月
- 特定取引収益
- 9926億3100万
- 資金調達費用
- 2兆2176億
- 繰延税金資産
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 8兆8672億
- 新株の発行
- -
- 新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 当期変動額合計
- -
- のれん償却額
- 37億7100万
2024年3月
- 特定取引収益
- 1兆903億
- 資金調達費用
- 4兆8849億
- 繰延税金資産
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 1兆8849億
- 新株の発行
- -
- 新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 当期変動額合計
- -
- のれん償却額
- 50億2000万