8411 みずほ FG

時価

7兆7777億円

PER 予

10.35倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.76倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.75%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

特定取引収益、特定取引資産の純増（△）減、当期変動額合計他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	特定取引収益	特定取引資産の純増（△）減	当期変動額合計	減損損失 - 大企業・金融・公共法人カンパニー	持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少	退職給付信託返還損益（△は益）
2008/03	0.25兆	-3.72兆	-1.07兆	-	-16百万	-
2009/03	0.3兆 +21.1%	-0.17兆赤縮	-0.9兆赤縮	-	-	-
2010/03	0.31兆 +3.6%	0.45兆黒転	0.73兆黒転	-	-	-
2011/03	0.24兆 -21.9%	0.18兆 -59.7%	-0.22兆赤転	-	-	-
2012/03	0.15兆 -38.4%	-0.64兆赤転	0.07兆黒転	-	-	-
2013/03	0.22兆 +43.1%	0.38兆黒転	0.61兆 +821%	-	-	-
2014/03	0.19兆 -12.1%	2.94兆 +674.5%	-	-	-	-
2015/03	0.26兆 +39.1%	1兆 -66.1%	-	-	-	-
2016/03	0.31兆 +19.1%	-2.45兆赤転	-	-	-	-
2017/03	0.33兆 +4.2%	2.43兆黒転	-	-	-	-
2018/03	0.28兆 -15.2%	-0.13兆赤転	-	-	-	-260億
2019/03	0.3兆 +8.2%	-1.54兆赤拡	-	62.3億	-	-78.4億赤縮
2020/03	0.41兆 +35.8%	-1.44兆赤縮	-	19.7億 -68.4%	-	-
2021/03	0.39兆 -4.5%	1.19兆黒転	-	11.9億 -39.4%	-	-770億赤拡
2022/03	1.02兆 +162%	-0.2兆赤転	-	39.6億 +231.5%	-	-743億赤縮
2023/03	0.99兆 -2.5%	-3.87兆赤拡	-	7.53億 -81%	-	-476億赤縮
2024/03	1.09兆 +9.8%	-2.6兆赤縮	-	-	-	-527億赤拡

2008年3月

特定取引収益: 2490億7600万
特定取引資産の純増（△）減: -3兆7238億
当期変動額合計: -1兆748億
減損損失 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
退職給付信託返還損益（△は益）: -

2009年3月

特定取引収益: 3015億2100万
特定取引資産の純増（△）減: -1730億1200万
当期変動額合計: -8968億200万
減損損失 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -

2010年3月

特定取引収益: 3123億3000万
特定取引資産の純増（△）減: 4455億5000万
当期変動額合計: 7261億9900万
減損損失 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -

2011年3月

特定取引収益: 2439億8300万
特定取引資産の純増（△）減: 1797億1300万
当期変動額合計: -2249億2400万
減損損失 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -

2012年3月

特定取引収益: 1503億1700万
特定取引資産の純増（△）減: -6392億200万
当期変動額合計: 657億8100万
減損損失 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -

2013年3月

特定取引収益: 2150億3300万
特定取引資産の純増（△）減: 3801億9300万
当期変動額合計: 6058億4500万
減損損失 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -

2014年3月

特定取引収益: 1890億2000万
特定取引資産の純増（△）減: 2兆9445億
当期変動額合計: -
減損損失 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -

2015年3月

特定取引収益: 2629億6300万
特定取引資産の純増（△）減: 9995億1300万
当期変動額合計: -
減損損失 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -

2016年3月

特定取引収益: 3131億600万
特定取引資産の純増（△）減: -2兆4506億
当期変動額合計: -
減損損失 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -

2017年3月

特定取引収益: 3262億3000万
特定取引資産の純増（△）減: 2兆4263億
当期変動額合計: -
減損損失 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -

2018年3月

特定取引収益: 2766億1600万
特定取引資産の純増（△）減: -1329億5100万
当期変動額合計: -
減損損失 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -260億3200万

2019年3月

特定取引収益: 2993億5500万
特定取引資産の純増（△）減: -1兆5365億
当期変動額合計: -
減損損失 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: 62億2900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -78億4100万

2020年3月

特定取引収益: 4065億3900万
特定取引資産の純増（△）減: -1兆4359億
当期変動額合計: -
減損損失 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: 19億7100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -

2021年3月

特定取引収益: 3884億4100万
特定取引資産の純増（△）減: 1兆1885億
当期変動額合計: -
減損損失 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: 11億9400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -769億9600万

2022年3月

特定取引収益: 1兆178億
特定取引資産の純増（△）減: -2010億2300万
当期変動額合計: -
減損損失 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: 39億5800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -742億5400万

2023年3月

特定取引収益: 9926億3100万
特定取引資産の純増（△）減: -3兆8697億
当期変動額合計: -
減損損失 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: 7億5300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -476億2700万

2024年3月

特定取引収益: 1兆903億
特定取引資産の純増（△）減: -2兆6049億
当期変動額合計: -
減損損失 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -527億3800万